2010年10月13日水曜日

マイクロソフトオフィススペシャリストとは?

今さらという感じですが、OA系の資格で有名な

「マイクロソフトオフィススペシャリスト(MOS)」

ExcelやWordやらを勉強していくと、この資格がチラつく人は
多いのではないでしょうか。

今日は、このMOSの新しいテレビCMが始めるという記事を見つけましたので、
改めてMOSのご紹介をしました。

今回のCMも引き続き女優・藤井美菜さんが出演されているようです。

(※ドラマのブラッディマンデーとかに出てましたね!)


250万人が受験しているマイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)試験を実施・運営する株式会社 オデッセイ コミュニケーションズ(東京都千代田区、代表取締役社長:出張勝也)は、マイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)試験の新しいテレビCMを7月3日(土)から全国で展開します。

前回に引き続き女優・藤井美菜さんが出演し、企業で働く若手社員を演じています。若手社員が上司に英語の資格を活かした仕事をしたいと訴えますが、ワード、エクセル、パワーポイントを使って資料の作成を指示されます。「毎日の仕事で必要なのは英語力よりパソコン力」というメッセージを通じて、MOS試験で身につけた力を職場で活用していただきたいと考えています。

テレビCMの動画・放映スケジュールは公式サイトをご覧ください。
http://www.odyssey-com.co.jp/cm3/

■ マイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)試験について
ワード、エクセル、パワーポイントなどのMicrosoft(R) Office製品の利用スキルを証明する資格試験です。日本では1997年6月に開始し、2010年2月には国内累計受験者数が250万人を突破しました。現在、日本を含め200以上の国と地域で実施されている国際資格です。

試験は全てパソコンを使った実技試験で、要求された操作をどれだけ確実に行えるかを判定します。合否の結果は、試験終了後に画面上ですぐに確認することができ、取得したその日から履歴書に記入し、自分のスキルを証明することができます。

業界や職種を問わずワードやエクセルを効率的・効果的に使いこなすスキルは“仕事に役立つ実務能力”として企業で評価され、社員教育の一環でMOS試験を採用する企業も増えています。一方、履歴書に書ける資格として、学生や再就職を目指す方の取得も増えています。

MOS試験について詳しくは公式サイトをご覧ください。
http://mos.odyssey-com.co.jp/index.html

[参照:マイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)試験のテレビCM放映開始 毎日jp]

会社の人材力を可視化するサービスとは?

「会社の人材力を可視化する」

非常にキャッチーで、研修業界に携わるような方には目を引く記事
がありましたので紹介します。

以前も書いたかもしれませんが、研修サービスというのは、
効果を可視化するということが非常に難しいサービスでも
ありますので、

こういうツールは一つの評価として参考になるかと思います。

ご興味ある方は一度ご確認ください。


株式会社モアコンサルティンググループ(本社:東京都渋谷区、代表取締役:佐藤嘉啓)は、今までにない新しいアプローチで、会社の人材力を可視化する「会社人材力測定」サービスを開始いたします。

会社の人材力は、会社の市場競争力を高めたり、企業価値を向上させたりする際に、また経営戦略や経営計画を考える上で、財務力、商材力と並び、とても重要なアングルの1つです。
当社では、人事評価制度設計、人材アセスメント等の人事コンサルティング分野での経験をベースに、この度、会社の人材力を測定するツールを開発いたしました。当社の開発した「会社人材力測定」は会社の人材力を全く新しい観点・手法で測定するサービスです。
会社人材力は、会社に所属する社員全員の力量を測定したもので、業務の内容にかかわらず測定できますので、関連会社間や部門間の比較も可能です。
また、会社人材力のベーシックキットに新しい目的やアレンジを加え、テーマを持って分析することにより、組織改革やグループ再編、M&Aなどの際の貴重な情報源ともなります。

(1)会社人材力の測定要素
ベーシックキットの構成は、上司力、社員力、現場力の3領域(行動分野)とモチベーション(意識分野)の測定となります。
(2)会社人材力の測定方法
上記領域・分野に関する設問に対する回答を集計し、分析を行います。設問はシンプルな内容で、かつ設問数も少ないので、短時間で回答できる構成となっています。
また、特定の目的を持つ場合は、ベーシックキットにアレンジを加えたり、他の評価や調査と組み合わせテーマを持って分析したりすることにより、必要な情報を導き出すことが可能です。
(3)会社人材力活用の効果
企業は、「会社人材力」を測定することにより、会社の人材の強み・弱み・傾向・可能性などを知ることができ、これを定期的に測定することにより、競争優位を実現する人材戦略の立案・実行が可能となります。
また、測定時の会社や部門の業績と会社人材力の測定結果を併せて情報化することにより、現場レベルでの共有情報となり共通目標達成意識が高まります。これは社員各人レベルの評価や目標とは根本的に効果が大きく異なり、特にチーム力や相乗効果、相互支援活動、部門間競争力など現場集団単位の活動において大きな効果を発揮します。
同時に、会社人材力の測定によって全体的なポテンシャルや動機付けのポイントなども明確化されますので、効率の良い育成プログラムの策定、研修企画等の人材育成計画にも有効です。

▽サービス情報:http://www.moa-net.co.jp/jinzairyoku.html

[参照:今までにないアプローチで会社の人材力を可視化する「会社人材力測定」サービスを開始 プレスリリースジェーピー]

多様化するニーズに対応した企業研修サービスとは?

多様化するという点に関しては、どの市場においても言えることかと
思います。

本日紹介する記事は、多様化するニーズに対応する企業研修サービス
のeラーニングサービスです。

記事を見ると、どうやら企業ごとのカスタマイズができるような
商材とのこと。

eラーニングのシステムは企業ごとに作成するとなるとけっこう金額が
かかりますし、柔軟な変更がきかない場合がありますので、
こういうカスタマイズ型のサービスはいいかもしれませんね。


eラーニングのソリューションベンダー、株式会社デジタル・ナレッジ(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:はが弘明)は、多様化するニーズに対応した企業研修
サービス『研修eラーニングシリーズ』の提供・販売をスタート致しました。

『研修eラーニングシリーズ』は、各業界特有の研修ニーズにお応えするための“業界特化型研修サービス”と、学習内容によって必要となる特有の機能・用途のご希望にお応えする“機能用途特化型研修サービス”からなる、新しい企業内研修サービスです。様々なニーズ毎にソリューションプランをシリーズ化し、貴社に最適な研修をご提供致します。

シリーズ第三弾の『研修特化型eラーニングシステムプラン』は、貴社の研修ニーズにぴったり合ったeラーニング学習を実現致します。


◆『研修特化型eラーニングシステムプラン』

当プランでご利用頂くeラーニングシステム KnowledgeDeliver5は、豊富なオプション機能や柔軟な拡張性があるため、貴社の研修ニーズにぴったり合ったeラーニング学習を実現できます。

【使い勝手の向上】

『せっかくeラーニングシステムを導入したのに、使い勝手が悪く活用しなくなってしまった…』という話をよく伺います。当プランはシンプルでありながらも使い勝手の良さで定評があり、一見難しそうなコンテンツの作成も簡単に行うことが可能です。

【コスト削減効果も】

ご利用中のeラーニングシステムの運用に係る年間費用はどのくらいですか?
当プランは割安な価格設定を心がけており、『こんなに安くなるの?』と驚かれるお客様も。
現在のeラーニングと同じ内容をローコストで実現できれば、浮いた予算を重点箇所に振り分けることも可能です。

【リプレイスも実績豊富】

『コンテンツ作成機能を付けたい』『人事DBとの連携をしたい』『学習遅滞者へのサポート機能を付けたい』など、現在のシステムでは実現できないご要望をお持ちのお客様にも数多くご利用頂いております。現在お持ちの情報やデータをそのまま移行することができるため安心です。


ポイント
・貴社内で学習コンテンツを自在に作ることが可能!
・ガジェット設計なので機能拡張が可能!
・ニーズに合わせたカスタマイズも可能!
・人事DBとの連携も可能!
・マルチブラウザ対応!


『研修特化型eラーニングシステムプラン』詳細はこちら
http://www.digital-knowledge.co.jp/service/solution/system_plan/



◆『研修eラーニングシリーズ』その他ラインナップ

“業界特化型研修サービス”ラインナップ

・『コールセンタ向けeラーニングプラン』
コールセンター内のスタッフ教育を効率よくすることで管理者の負担を軽減!

・『病院向けeラーニングプラン』
病院を取り巻く様々な課題を解決。余計な追加費用なしで、オリジナル教育を実施可能!

“機能用途特化型研修サービス”ラインナップ

・『集合研修効果促進プラン』
職場での実践を支援して、やりっ放し研修を本当に役立つ研修へ!

・『マニュアル徹底プラン』
電子マニュアル+eラーニングで徹底習得!

デジタル・ナレッジでは、今後も皆様のニーズに合う研修ソリューションを提供してまいります。


なお、当サービスにつきましては、7月28日より開催の『e-Learning WORLD 2.0 -Expo&Conference-』の弊社ブース内の研究会スペースにて展示、ご紹介させていただきます。皆さまのご来場をお待ちしております。

◆企業経営と学力向上をサポートする『e-Learning WORLD 2.0 -Expo&Conference-』
開催日時:2010年7月28日(水)-30日(金) 10:00-17:00
開催場所:東京ビッグサイト 西3ホール


▼弊社への資料請求はこちらから▼
http://www.digital-knowledge.co.jp/

[参照:多様化する研修ニーズに対応した『研修eラーニングシリーズ』。シリーズ第三弾、コンテンツ作成機能から現行DBとの連携、各種カスタマイズまでを可能にする研修プランを提供開 ValuePress]

企業経営者が抱える課題とは??

「企業経営者が抱える課題とは?」という疑問への調査を
NTTレゾナントが行ったという記事。


結論から言うと、

【昨年2位だった「人材育成」の回答が78.8%で最も多く、昨年1位だった「収益性向上」(70.4%)を逆転した。】

とのこと。

こういう統計からも人材育成が企業の経営課題として
浮き彫りになってきています。

収益性向上を上回ったという点からみれば、
少しは企業の業績状況がよくなったきたのかなとも
取れます。

研修業界に携わる方は、抑えておきたい情報かと思います。


企業経営者の抱える「内部的な課題」のトップが人材育成であることが、NTTレゾナントが26日発表した調査結果でわかった。

 調査は同社が5~6月にかけて国内の株式公開・非公開企業189社に実施した「企業における人材育成実態調査」。経営層が認識している内部的な課題は、昨年2位だった「人材育成」の回答が78.8%で最も多く、昨年1位だった「収益性向上」(70.4%)を逆転した。

 結果について同社は、「喫緊課題であった収益性の向上が業績改善で遠のき、中長期的な課題である人材育成の重要性が再び高まっている」と分析した。

 また人材開発の予算の傾向については「変更の予定なし」(42.8%)が最も多かった一方で、「減少傾向にある」が25.1%と、昨年の44.7%から19.6ポイント減少した。

 企業は2009年時点で人材開発予算を減少させていて、さらなる削減には余地が小さくなっている事情がある。同社は「リーマンショック以降の減少傾向に歯止めがかかりつつある」とみている。

 同調査は06年から人事・人材育成部門の管理職以上を対象に実施しているもので、今年で5回目。

[参照:NTTレゾナント、人材育成実態調査結果を発表 経営層の課題の首位に「人材育成」 昨年のトップ「収益性向上」を逆転 Yahoo!ニュース

ビジネスメールで一番多い失敗とは?

ビジネスマンにとって、必須ともいえるツール「メ-ル」

仕事の中で、一日に何通ものメールをやりとりしていると、
ときに操作ミスなどをすることは人間なので、

人それぞれあるかと思います。

今日はそうした観点での統計データの記事をご紹介。

人がよく失敗するミスをしないように気をつけることで、
信頼を得ることができます。

是非ご参考ください。



もはや、仕事に欠かせないツールとなっているメール。ビジネスパーソンたちは、どのように利用しているのだろうか。

アイ・コミュニケーションの調査によると、「仕事上で1日に送信するメールは何通ですか?」と聞いたところ、「1~5通」(33.14%)や「6~10通」(28.98%)という人が多く、平均は9.87通だった。85.65%の人は20通以内でおさまっているが、中には100通以上送るという人も0.29%いた。

 一方、「仕事上で1日に受信するメールは(迷惑メールも含め)何通ですか?」と聞くと、「20~39通」(18.94%)や「10~19通」(17.22%)が上位に並んだ。1000通以上もらっている人も1.43%おり、平均は90.24通だった。受信メールに占める迷惑メールの割合の平均は25.82%で、迷惑メールを除いたビジネスメールの通数は平均66.94通。アイ・コミュニケーションでは、受信数が送信数の7倍以上となっていることについて「情報共有のためにcc、bccを多用している傾向が見受けられる」と分析している。

 電話のようにリアルタイムではやり取りできないメール。「メールの返信はいつまでに欲しいですか?」と聞くと、「24時間(1日)以内」が46.63%で断トツ。しかし、「30分以内」(7.46%)や「1時間以内」(9.61%)と即時の対応を求める人も少なからずいるようだ。

 一方、「メールの返信はいつまでにしていますか?」と聞くと、こちらでも「24時間(1日)以内」が35.72%で断トツ。ただ、「30分以内」(13.34%)や「1時間以内」(15.21%)の割合が前問より高くなっており、返信が欲しいタイミングよりも、実際に返信をしているタイミングの方が早くなる傾向があるようだ。

●6割弱は過去1年間でメールの失敗がある

 メールは手軽に送れるメリットがある反面、失敗が起きやすいツールでもある。「過去1年間でメールの失敗はありますか?」と尋ねると、「ある(よくある+たまにある)」は56.53%と半数を超えた。

 「ある」と答えた人に「どのような失敗ですか?」と聞くと、トップは「添付ファイルを付け忘れ」で55.08%。以下、「誤字や脱字」が44.92%、「宛名間違い」が27.41%、「言葉遣い」が20.56%、「誤った件名(タイトル)」が19.54%、「内容(本文メール)が分かりにくい」が17.77%、「メールの返信スピードが遅い」が17.26%、「添付ファイルの容量オーバー」が17.26%で続いた。プライベートな携帯メールでは一般的な絵文字や顔文字だが、「絵文字・顔文字を使用」とした人は0.51%にとどまっているようだ。

[参照:添付ファイル付け忘れ、誤字脱字……6割弱がビジネスメールで失敗経験あり Yahoo!ニュース

コーチングのプロが使う質問力とは?

「質問力」という言葉。

ときにコミュニケーション力にも含まれる場合もあり、
ビジネスシーンにおいて身につけておきたいスキルとして
非常に人気のカテゴリかと思います。

今日はその「質問力」に関しての記事。

とあるブログの書評ブログのような記事からですが、
非常によくまとまっていましたので、
how to記事みたいな形でご利用いただければと思います。


≪よい質問のつくり方≫

■オープンクエスチョンとクローズドクエスチョンをうまく使い分ける

質問力の基本は、オープンクエスチョンとクローズドクエスチョンを使い分けること。

オープンクエスチョン
答えの幅が相手に委ねられている質問。
相手の考えを聞きたいとき、話を広げたいとき、感覚・感情を聞きたいときなどに適している。
例)会話をする上で重要だと思うことは何ですか? あの映画どうでしたか? など
クローズドクエスチョン
答えがYesかNoかに絞られる質問。
事実をはっきりさせたいとき、答えをすぐにだしてもらいたいとき、会話を切り出したいときなどに役立つ。責めているような印象を与えるので注意。
例)この仕事は終わりましたか? これで準備は万全ですね? 今度サッカーするんですね? など
人に行動を起こさせるにはオープンクエスチョンを多めにし自発的に考えさせる。

■オープンクエスチョンのつくり方

オープンクエスチョンをつくるのは5W1H
WHATは問題をはっきりさせたり事実を明らかにする。
質問力を磨くとどんなメリットがあるの?など
WHYは説明を求める。責めてる印象にならないように注意。
なんで質問力を磨こうと思ったの?など
HOWはアイデイアを探ったり相手に考えさせる。
どうやったら質問力を磨けるの?など

■よい質問をするためのコツ

答えを誘導する質問はしない。発見を促したり、問題を解決する質問にはならないため。
質問はシンプルに的確に。
質問は一回に一つ。そうしないと相手を混乱させる可能性がある。

≪会話の流れのつくり方≫

質の高い人間関係を築くための会話は目的を持った会話。
うまくいく会話は問題が1つに絞られている。会話の流れを意識するとうまくいく。
※すべての会話でこれを意識したほうがよいというわけではない。いつもこれを意識してると息がつまりそうなので。
会話を始める
相手に焦点を当てる。
オープンクエスチョン。
問題を明確にする
相手に焦点を当てる。
オープンクエスチョン。
議論を発展させる
相手に焦点を当てる。
オープンクエスチョンとクローズドクエスチョン。
問題を解決する
お互いに焦点を当てる。
オープンクエスチョン。
行動を決める
相手またはお互いに焦点を当てる。
クローズドクエスチョン。

≪話のよい聞き方≫

■人の話を聞けない理由

話し手の方が高い評価を受けると思い込んでるから。しかし現実には、よい聞き手の方が高く評価される場合は少なくない。
相手よりも自分の方が重要な存在と思ってるから。意識して相手を尊重する習慣を身につける必要がある。
相手よりも自分の方が知識があると思ってるから。しかし無知は実際は創造性の源で、発明の多くは無知から生まれている。
集中力には限度があるから。
自分の考えに固執しているから。自分の考え方がしっかりしていればいるほど自分の考えに固執するようになる。
相手の話がうまくないから。必ずしも聞き手が原因ではなく、話し手が原因のこともある。早すぎたりたくさん話しすぎたり話が曖昧だったり。逆にこういうときは質問力の見せどころになる。

■話の悪い聞き方

攻撃的な聞き方。
投げやりな聞き方。アイコンタクトがなかったり、あくびしてたり、てきとーにあいづちしてたり。
相手の話を遮る聞き方。
言葉だけに反応する聞き方。頭が痛いと言ったら薬飲めばいいと返すだけのような感じ。
横柄な聞き方。態度が悪い聞き方。

■上手に話を聞くコツ

会話をする前に「聞くぞ」と自分に言い聞かせるだけで効果がある。

■相手を説得するには

説得するには発見を促すことと相手を支持しているのを伝えることが大切。
オープンクエスチョンで気がかりを引き出し、気がかりにはストレートな事実を伝える。変化によってどんなことが起こるかを相手の立場で考え、効果的な答えを準備しておく。

[参照:コーチングのプロが使っている質問力ノート 3つのポイント プログラマーkkの勉強/成長ブログ@ライブレボリューション(モバイル広告代理店)

2010年9月21日火曜日

ビジネスシーンでよく使うFAXのマナー

電話対応やメールのマナーというのは一般的なビジネスマナーとして
学ぶ機会は多いと思いますが、

その次に使う「FAX」のマナーというのは意外に盲点だったりするのでは
ないでしょうか。

本日は、そのFAXのマナーに関してまとまっているサイトがあったので、
ご紹介いたします。


●必ず送信票を付ける
受信先で他の書類と混ざったり、相手方が誰に渡したらよいのか分からないということがないように送信票は必ずつけます。

送信票には、送付先、送信者(社名)、件名、電話番号(FAX番号)、送信枚数、送信日時などを入れておきます。

●重要な文書は送らない
FAXでは担当者以外の人の目にも触れることになるため、重要な書類やプライバシーに関するものは 送ってはなりません。重要な文書は郵便で送り、後から電話で連絡を入れましょう。
●大量に送信しない
相手に大量のFAXを送信することはビジネスマナー違反です。
大量のFAXは相手がたくさんの紙を消費することになるうえ、 電話回線と併用している場合は業務に支障をきたすおそれがあります。

枚数は多くても10枚までにとどめましょう。(どうしても多くなる時は電話で許可をいただきます。)

●受け取ったかを確認すること
「間違いなく送信したはずなのに相手に届いていなかった」というトラブルを防ぐために、 送信後には受け取ったかを必ず確認するようにします。

●小さな文字は拡大コピーする
FAXでは小さな文字はかすれて読めなくなってしまうため、 拡大コピーして読みやすいように配慮することが必要になります。

[参照:FAXとメールのマナーも押さえて ビジネスでのFAX、メールのマナー



上記サイトにはメールマナーに関しても記述がありますので、この際に是非
ご確認ください。

人材育成と社員研修の情報を勉強するブログ
人材育成を考える教育担当者向け情報ブログ
社員研修情報ブログ
企業の人材育成に関してのブログ

職場内の主要コミュニケーション手段はメールが95.12%

毎年発表される「ビジネスメール実態調査2010」が発表されました!

タイトルのように、

【職場内の主要コミュニケーション手段はメールが95.12%】

と、仕事におけるコミュニケーション手段として、メールの活用は
非常に重要なスキルとなってくることが改めてわかるかと思います。

その他、
・メールの返信はいつまでにしていますか?
・添付ファイルは何MBまでならメールで送りますか?

など、研修の際に受講生から質問で出てきそうな内容のアンケート結果が
ありますので、是非ご確認ください。


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ビジネスメール実態調査2010(平成22年)の総評
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2007年から毎年実施している本調査ですが、2010年が前年比で大きく変わったのは、仕事上で周囲とコミュニケーションをとる手段でパソコンのメール(95.12%)という回答が会う(82.21%)を大きく引き離して1位になったことです。

ビジネスでのコミュニケーションは、メールなしでは成立しないといえます。

2010年の調査では、ビジネスメールにおいて、送信するメールの平均値は9.87通、受信するメールの平均値は66.94通という結果が出ており、送信数の7倍以上のメール通数を受信していることがわかりました。

通数を増やしている要因として、情報共有のためにCC、BCCを多用している傾向が見受けられます。

メールを送って失敗した経験では、添付ファイルの付け忘れなど機能面でのミスを自覚しています。

一方、メールを受け取って不快に感じた経験では、言葉遣いや内容のわかりにくさなど、人によって感じ方の違う感情面でのミスを指摘しています。

メールの送受信という一つの事象であるため同じ傾向が出てしかるべきですが、この両者には大きなギャップがあります。

ここから、ビジネスメールでの失敗やトラブルが発生しています。

2010年も依然として、企業でメール教育が全く実施されておらず、トラブルの種を多量にはらんだメールが量産されているという事実が浮き彫りになりました。

メール教育がなされていないことは、コミュニケーション不一致から端を発した業務効率の低下、人件費の高騰、機会損出につながり、企業経営を圧迫する要因になりかねないといえます。

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調査集計および調査結果の概要
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主な質問項目は、仕事上のコミュニケーションについて、ビジネスメールの送受信状況、ビジネスメールに関する不安、ビジネスメールの失敗経験、ビジネスメールの不快経験、ビジネスメール教育の実態の6つです。本調査は33項目に渡る設問から構成されていますが、その中でも興味深い項目を一部抜粋しています。

●仕事上のコミュニケーションについて
Q1:あなたが仕事上で周囲とコミュニケーションをとる手段を選択して下さい。(最大4つまで選択可)

仕事上で周囲とコミュニケーションをとる手段では、「パソコンでメールする」(95.12%)というのが一番多く、続いて「会う」(82.21%)、「固定電話で電話する」(61.12%)の順となっています。すでに、メールのコミュニケーションが仕事の中の主たる役割を担っていることは疑いのない事実です。


Q2:ビジネスメールの送受信は、パソコンと携帯電話のどちらをメインとして利用していますか

ビジネスメールの送受信に「パソコン」をメインに使っている人は(97.13%)、「携帯電話」を利用しているという人は(1.00%)。この数字を見ると圧倒的に「パソコン」でのメールの送受信がメインであることが分かります。「どちらともいえない」(1.87%)の人は、パソコンと携帯電話を臨機応変に使い分けていることが想定されます。


●ビジネスメールの送受信状況
Q6:あなたが仕事上で1日に送信するメールは何通ですか

仕事上で1日に送信するメール数のボリュームゾーンは、「1~5通」(33.14%)、「6~10通」 (28.98%)となっています。また、それぞれの中間点(例:1~5通の場合は3通と計算)で計算すると、1人当たり1日に送信しているメールは平均9.87通となっています。


Q7:あなたが仕事上で1日に受信するメールは(迷惑メールも含め)何通ですか

仕事上で1日に受信するメール数のボリュームゾーンは、「10~19通」(17.22%)、「20~39通」(18.94%)となっています。またそれぞれの中間点(例:1~9通の場合は5通と計算)で計算すると、 1人当たり1日受信しているメールは、平均90.24通となっています。 受信メールに占める迷惑メールの割合の平均は25.82%となるので、迷惑メールを除いたビジネスメールの通数は1人当たり1日66.94通となります。


Q10:どのくらいの頻度でメールを確認しますか?

ビジネスメールの確認頻度では「1日に1回以上」メールをチェックしている人が合計で(99.14%)にのぼります。また、そのうち(31.85%)の人が「メールが届いたらその都度開く」と回答しており、時間帯を決めず頻繁にメールを確認している人が多いことが伺えます。メールが届いたらその都度アラートが出て受信を知らせてくれる機能がついたメールソフトもあります。一見便利そうな機能に見えますが、これによってメールを受信する度に意識がそちらにいってしまい、仕事の集中力が落ちている可能性も否定できません。


Q12:おもに何を使ってメールを確認しますか(複数回答可)

おもなメールの確認手段としては、「デスクトップパソコン」(61.12%)、「ノートパソコン」(50.56%)と続き、一般のパソコンでメールを確認している人が大半を占めています。しかし、「携帯電話」(16.64%))、「スマートフォン(iPhoneなど)」(12.05%)で確認をしている人も目立つようになっています。メールを確認するメインの機器として、パソコンを利用、そして、サブの機器として携帯電話やスマートフォンを利用するパターンが多いと推測されます。


Q13:メールの返信はいつまでにほしいですか

メールの返信は「24時間(1日)以内」 (46.63%)に欲しい人が大半ですが、「30分以内」(7.46%)、「1時間以内」(9.61%)などの回答も合計で17.07%を占める結果となっています。メールの返信は人によって待てる時間が違うので、相手によって対応を変えていく必要があります。また、一度に全ての内容に回答ができない場合も回答が出そろうまで待つのではなく、メール受信の連絡や回答がいつまでに出来るかなどの第一報を送りましょう。それだけでも、送り手に安心を与えることができ、スムーズなコミュニケーションを促進します。早い返信はそれだけで相手に好印象を与えることができます。


Q14:メールの返信はいつまでにしていますか

メールの返信は「24時間(1日)以内」にしているという回答が(35.72%)で最も多く、 「1時間以内」(15.21%) 、「30分以内」 (13.34%)と続きます。 「1時間以内」 と「30分以内」 の回答が合計28.55%という結果になっており、約3割の人がメールを受信してから1時間以内には返信をしていることが分かりました。「Q13:メールの返信はいつまでにほしいですか」の結果と比べてみると、返信を欲しいタイミングよりも、実際に返信をしているタイミングの方が早くなる傾向があるようです。


●ビジネスメールに関する不安
Q15:自分のメールに不安を持ったことはありますか

自分のメールに不安を持った経験については、「よくある」(13.63%)、「たまにある」(62.98%)となり、合計76.61%の人が自分のメールに対して何らかの不安を感じていることが分かりました。感じている不安の内容としては、「表現は正しいか」「自分がCCに入ったメールを受信した時は全員に返信をすべきか」「添付ファイルは何MBまで送ってよいのか」「敬称について」などが考えられます。メールについては世間一般で明確な答えがなく、自己流であったり社風によって様々な特色があるからこそ、多くの人が自分のメールに不安を持ちながら、日々メールを利用して業務をこなしていると考えられます。


●ビジネスメールの失敗経験
Q16:過去一年間で、メールの失敗はありますか

過去一年間におけるメールでの失敗経験については、「よくある」(2.30%)、「たまにある」(54.23%)という回答になり、それらを合計すると56.53%の人が何らかのメールでの失敗経験を自覚しています。メールに対して不安を持っている割合(76.61%)と比べると減少しますが、過半数以上の人が自分はメールで失敗しているという自覚を持っていることがわかりました。ただし、「ほとんどない」(37.73%)、「まったくない」(5.74%)と回答している人も、自覚症状がないだけで失敗をしている可能性は否定できません。メールの善し悪しは受け手の感情が決めるものですから、油断は禁物です。


Q20:Q16にて過去一年間で、メールの失敗が「よくある」「たまにある」と答えた方へ、その失敗を指摘されたことはありますか

失敗を指摘されたことのある人については、「よくある」(2.79%)、「たまにある」(31.73%)となり、合計で34.52%の人が失敗を指摘したことがあります。一方、失敗したメールを受け取っても、3分の2の人は失敗に気づいても指摘をしていないことが分かりました。メールは、1対1の閉じられた空間のため、失敗を指摘しにくく、それゆえに発覚もしにくい傾向が容易に予測できます。また、自分で失敗に気づけることは少ないため、失敗を指摘されてはじめて失敗を自覚する可能性もあります。そのため、潜在的な失敗数はもっと多いと推測できます。


●ビジネスメールの不快経験
Q21:過去一年間で、メールを受け取って不快に感じた経験はありますか

メールを受け取って不快に感じた経験は、「よくある」(7.89%)、「たまにある」(57.68%)という結果になり、合計65.57%の人が何らかの不快を感じるメールを受信した経験があることが分かりました。


Q22:Q21にてメールを受け取って不快に感じた経験が「よくある」「たまにある」と答えた方へ、その不快はどのようなものですか(複数回答可)

不快を感じたメールの内容は、「言葉遣い」(42.01%)、「内容(本文メール)がわかりにくい」(41.58%)、「開封確認要求」(27.57%)、「CCやBCCなどの使い方」(22.32%)、「誤字や脱字」(19.26%)の順となっています。総合的にみると、人の感覚に左右されるマナーや情緒的なものが上位を占める傾向があります。


Q23:Q21でメールを受け取って不快に感じた経験が「よくある」「たまにある」と答えた方へ、そのことを相手に指摘をしたことはありますか

不快を感じたときに「指摘をする」という人は、「よくある」(3.50%)、「たまにある」(28.01%)を合計して31.51%という結果がでました。逆に「指摘をしない」という人は、「ほとんどない」(33.04%)、「まったくない」(32.17%)を合計して65.21%にも達しました。つまり、3分の2の人が不快を感じても指摘をしないということが分かりました。指摘を受ける可能性が低い以上、自分で気をつけない限りは知らぬ間に相手に不快感を与えている危険性が高いのです。ルールに類するものであれば指摘やアドバイスもしやすいと思われますが、メールの文化やマナーに類するものは人によって意見が分かれるところなのであり、感情的になりがちな部分でもあるため指摘をしにくい傾向があります。


●ビジネスメール教育の実態
Q25:添付ファイルは何MBまでならメールで送りますか

企業によっては、5MB以上の添付ファイルをブロックしているケースもあります。その場合には、添付ファイルだけでなくメールそのものが届かなくなるので注意が必要です。また、「気にしたことがない」という人が(8.18%)いますが、容量の重たいデータを添付してファイルが届いたとしても、相手のメールサーバを占領し、他のメールが受け取れないようにしてしまっているかもしれません。相手に損失を与えないためにも、添付ファイルは2MB以内にするか、何MBまで受信することが可能か相手に確認をしたほうがよいでしょう。


Q27:ビジネスメールを学んだことはありますか

ビジネスメールを学んだことが「ある」という回答は(65.71%)です。学んだことが「ない」という人は(34.29%)と、回答者全員がビジネスでメールを使っているにも関わらず、誰にも学んだことがない人が約3割もいることがわかりました。おそらく、メールの使い方については誰から学ぶまでもなく、日々の業務やメールのやり取りをするなかで身につけてきたといえます。


Q28:Q27のビジネスメールを学んだことはありますかで「ある」と答えた方へ、実際に何で学びましたか(複数回答可)

「セミナー・研修で学んだ」という回答は、全体の(27.73%)しかなく、専門の講師が教える研修を受けている人が少ないのが実情です。インターネットや雑誌の情報ではすべてを網羅できるわけではなく、どうしても断片情報になってしまいます。それを補うためにも、体系化された書籍や研修の受講が必要だと考えられます。


Q29:ビジネスメールを学ぶことは必要だと思いますか

ビジネスメールを学ぶことは、「とても必要」(29.41%)、「必要」(44.05%)、「少し必要」(24.39%)を合算すると「必要である」という回答が(97.85%)にも達します。この数字からも、ビジネスメール教育の必要性は非常に高いことが予想されます。


Q31:あなたの会社にメールの社内研修はありますか

今回の調査には、1~2名の会社経営者、士業、コンサルタントなど一般的な企業人ではないケースも含まれるため未選択という回答結果がでています。そのため、あなたの会社にメールの社内研修が「ある」「ない」の合計を母数として算出したところ、10.65%の会社でしか社内研修がないことがわかりました。ビジネスでのコミュニケーションツールとしてメールを使う機会は、会う、電話を抑えて1位でした。しかし、実際に研修を行っている企業は、1割程度しかないことに大きな危険をはらんでいます。

[参照:「「ビジネスメール実態調査2010(平成22年)」発表~会うよりまずはメール、職場内の主要コミュニケーション手段はメールが95.12%  COMSEARCH




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最近流行の英語の公用化に関して

楽天やユニクロ(ファーストリテイリング)が、英語の公用語化を
社内で進めていくという記事をよく見ると思います。

私自身、これに関しては、これからのグローバル社会を生き抜いていく
上で、ひとつの選択肢として非常に価値ある取り組みかなとはおもっています。

「ひとつの選択肢として」

そんなか、少し興味深い記事を発見したので、
ご紹介します。


英語を公用語化する前に企業がやるべき3つのこと
ユニクロや楽天が社内公用語を英語にするとかで話題になっている。「日本の会社が世界企業として生き残るため」だそうな。

その発想自体は決して間違ってるとは思わないが、英語が出来たら世界的な企業になれるというのはあまりに安直で短絡的でバカバカしいと思わざるをえない。

また、パナソニックやローソンは新卒採用で外国人のほうを多く採用している。パナソニックは「グローバル採用枠」を設けての採用つまり「優秀な人を探してたら外国人が多くなった」ではなく「最初に外国人採用ありき」なのだ。ローソンは「外国人を採用することで社内を活性化するのが狙い」だという。いずれも「外国人雇えば国際化」という安易な発想が伺える。


海外で事業を展開するために国際化が必要だ、というのはわかる。だが英語を話すことが国際化なのだろうか。日本人以外の従業員を増やすことが国際化なのだろうか。

これまで世界的な成功を収めた日本企業は、みな日本人が徒手空拳で海をわたり海外市場に食い込んでいった。もちろん英語ができるかできないかで言えばできたほうがいいだろうが、はたして成功の鍵はそれだったのだろうか。


世界企業として生き残るならば、そのための国際化ならば、やるべきは「多様性を認める」ことではないか。その意味で「国籍不問」にするのなら筋は通るが、日本企業であれば日本に会社を置くことで便益を享受してるにもかかわらず、意図的に日本人を排除するというのは極めて理不尽ではないか。英語が話せれば国際化とか鹿鳴館以来の海外かぶれ的発想だ。


日本企業が世界企業になりたいのなら、英語を社内公用語にするよりももっと先にやることがある。


履歴書廃止

応募者のことを知るために職務経歴書のようなものは必要だろう。だが、手書きで学歴や職歴を細かく書き、写真を貼り、印鑑を真っ直ぐに押したような紙の書類が必要だろうか。

個人情報の管理の手間や費用もバカにならない。

就職試験で替え玉など無意味なのだから写真は不要である。海外では人種差別につながるなどの理由で履歴書に写真は貼らないらしい。ペーパーテストのときに必要だというならパスポートなり免許証なり住基カードなりを持参させればいい。

印鑑ももちろん不要である。外国人はほとんど印鑑をもってないだろうし、日本だって住民票を取得するのに印鑑は不要になるなど、官公庁でも押印廃止は行われている。

こういうことが判断できない企業は、英語うんぬん以前に国際化などやるだけムダだ。


残業禁止

ザンギョウやカロウシはそのまま言葉が輸出されるほど海外の人にとっては想像もつかない状態である。それを放置して国際化も何もあったものではない。残業代を払えばいいという問題ではない。残業自体を社内からなくすべきである。サビ残が発覚したらその上司が罰せられるほど厳しく行われなければならない。

人が足りなければ雇えばいい。人件費に限りがあるというなら業務の見直しをすればいい。企業が大きくなればなるほど、長く続ければ続けるほど、惰性や習慣で仕事が行われ不要な作業や無意味な慣行があるものである。

それを自ら行えないようでは、外国人を採用してもすぐに逃げられてしまう。それこそ海外には世界企業がいくつもあるのだから。


同一労働同一賃金

多様性を認めるのならば、国籍、性別、年齢、雇用形態を問わず同じ仕事なら同じ報酬でなければならない。「この人は正社員だから」「この人はパートのおばさんだから」などと言って格差をつけるのは許されない。正社員は責任が違う?ならばそれも業務として明文化すべきだ。彼らの得意な英語で問い詰められたら、日本人の管理者はどう対応する気だろうか。


この3つが行えなければ、日本人だろうと外国人だろうと優秀な人材は逃げてしまい、英語公用語化どころではないだろう。

まあ、日本企業の求める「優秀な人材」の定義もはなはだ疑わしいから、そこから変えないとせっかくの「優秀な人材」を逃すかも知れないが。

[参照:「英語を公用語化する前に企業がやるべき3つのこと  人は働く機械ではない)


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時間管理・タイムマネジメントに役立つ道具

今日はちょっと便利な道具のご紹介。

ブログで見つけたんですが、
時間管理・タイムマネジメントに役立つ道具の
「10min.(テンミニッツ)」http://www.10-min.net/

全員に合うかどうかはわかりませんが、時間管理・タイムマネジメント
に悩んでいるかは一度ご確認ください。


今日は、なんだか久しぶりの感がある【お仕事テーマ】です。


皆さんは、時間管理は得意ですか?

私は、ものすごく苦手です。

小さな頃からモノも時間も『整理』や『管理』が苦手で、常に何かがとっ散らかっている状態。

仕事を始め、否が応でも管理しなくてはならなくなって試行錯誤を繰り返し

ちょっとずつちょっとずつ矯正されてきましたが、

効率の良い仕事と時間管理はずっと課題です・・・。



そんな私が、今年から試していて「これはいい!」と実感しているのが

今日のお仕事整理帳「10min.(テンミニッツ)」 です。

画像は公式HP より。
TO DOを書き出す、1日のスケジュールを決める・・・
当たり前のことを、さらにもう1歩進めて
やりやすく、効果を高めたシステムです。



いっぱいのやることでもやもやした頭、

何からやっていいかぼんやり、

順番を決めたはいいけど1つのことをやりながら次のことも気になってしまい集中できない・・・

そんな悩みを持っていた私が、これを使うことでかなり頭をスッキリさせて仕事に取り組めるようになりました

「テンミニッツ」は、付箋です。
この付箋に、『やること』を書き出していきます。
そして、やる順番、やる時間に合わせて並べます。
これだけ



幅と色で絶妙に種類分けされた付箋と、

1日の始めに『やること』と『かかる時間』を1つ1つ考えるだけの簡単作業

(浮かぶことをどんどんバラバラに書いてよく、1つ書いてるときは他の事を忘れていられるのでこんがらがりません)。



以前 、小室淑恵さんのワークライフバランス手帳 を使っていますと書きましたが、
その手帳の中で紹介されていました。
小室さんは、テンミニッツの幅に合わせてこの手帳の時間部分をデザインされたそうです。
合わせて使いやすいです



まだ使っていなくて、時間管理・仕事管理のよりよい方法を模索している方は

ぜひ1度公式ホームページ をご覧になってみてください

個人的におススメです!


本日も、ここまで読んでくださってありがとうございました。

[参照:「★仕事★すっきり時間管理(タイムマネジメント)!お仕事整理帳「10min.(テンミニッツ)」」アメブロ


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改めて、「コンプライアンス」とは?

今日も、あの固いコンプライアンスネタです。

企業としては、非常に大事なことなのですが、
内容上どうしても難しいことが多いので、
どうしても敬遠されがちですね。

ただ、こういったことを若いうちから知っておくことは
非常に大事なことです。

ものごとは、「枠」があるから「自由」があるのです。

その決められた「枠」(※ときに「制限」ともいわれます)
の中でどう改善を図るか。そこで知恵や工夫が生まれるのです。

・・・と私は思います。

改めて「コンプライアンス」学びたいと思います。


ここ数年、日常の様々な場面で「コンプライアンス(Compliance)」という言葉に触れる機会が増えてきています。平成21年3月に発表がありましたが、公正取引委員会が東証一部上場の企業約1000社を対象に実施したアンケート結果によると、約1000社のうち、コンプライアンスマニュアルを整備していると応えた企業は98%というほとんどの企業が、何らかのコンプライアンス対策を実施していました。

コンプライアンスが注目されている理由の一つに、食品偽装(原材料や賞味期限、産地など)や、マンション耐震偽装問題、粉飾決算など、企業の不祥事に関する報道が後を絶たないことが挙げられます。消費者や顧客、株主、時には従業員をも欺き、裏切るような事件を起こしてしまうと、企業は消費者離れや顧客離れなどにより企業存続に多大な影響を被るだけでなく、最悪の場合には会社が倒産に陥ってしまうなど、法的な制裁及び社会的制裁を受けることになります。

上記のような事故を起こさない為にも、我々はコンプライアンスとどう向き合っていけば良いのでしょうか?
今回は「コンプライアンス強化の必要性」について考えてみたいと思います。

コンプライアンスとは
そもそもコンプライアンスとは、コーポレートガバナンス(企業統治)の基本原理の一つで、直訳すると法令遵守を意味しますが、特に企業活動におけるそれを意味しています。コンプライアンスは法律のみではなく、社内規定やマニュアル、企業倫理、社会貢献などの基本的なルールの遵守まで含みます。企業の社会的責任(CSR、Corporate Social Responsibilityの略)という考え方も、法令遵守が前提となっています。

コンプライアンスの重要性が叫ばれるようになった背景には、導入部分でも述べたように、近年、大企業を中心とした不祥事件が国内外において相次いで発生していることなどが考えられます。違法行為や反社会的行為を起こした企業は、消費者や取引先の信頼を失い、不売運動などから事業継続が困難になります。
コンプライアンスは、顧客や株主、取引先や従業員など、企業活動をする上で全てに関わるステークホルダーを守るためのものであり、企業が守らなければならない最低限のルールとして考えなければなりません。

コンプライアンス強化の必要性
不景気や過当競争などを背景に企業は生き残りをかけ、経営のスリム化や業績拡大などの利益追求の姿勢が強く求められます。しかし、利己的な利益追求に傾きすぎてしまうと、コンプライアンス違反を取らざるを得ない場面に直面する可能性があります。そこで倫理感が欠落した判断をしてしまうと、目先の利益追求のためにルールを犯してしまうことになり、その結果、会社の存続そのものを困難にさせてしまいます。そうならないためにも、コンプライアンス強化は必要です。
また、弁護士の増加や、消費者からの安全性への要求の高まりなどの背景も加わり、企業におけるコンプライアンス強化は避けて通れない時代へと突入しています。

コンプライアンスの強化は、重大な問題発展への事前防止策としての効果があることに加え、社会的信用度も高まり、クリーンで安心感を顧客に与えることができ、経営の安定基盤の支えの一つとしての戦略的活動でもあります。

コンプライアンスの活動は、現場や法務担当などを交えたグループディスカッションや年に数回の勉強会、倫理委員会やコンプライアンス室の設定などの方法で取り組むことができます。こういったコンプライアンス強化の為の活動は、多くのコストがかかる割に、企業の利益に直結するわけではないため、経営側から軽視されてしまう場合があるようですが、それを惜しまず、社会貢献の一環として取り組む姿勢があれば、結果的に顧客や消費者、従業員からの信頼を得ることができ、企業の存続と永続性につながるのです。

コンプライアンス違反の事例、コンプライアンス違反が起きやすい環境
必要な対策を行わないと、コンプライアンス違反が起こる可能性が高まりますが、実際コンプライアンス違反にはどういったものが挙げられるでしょうか?
冒頭で挙げた例の他にも、脱税、横領、個人情報流出、セクハラ、パワハラ、賭博などが挙げられます。悪意があるものは当然ですが、気づいていても言えなかった場合や、違反の意識そのものがマヒしてしまっている場合も違反となりますし、違反していることに気づいていない場合も「知らなかった」では済まされませんので注意が必要です。
上記のようなコンプライアンス違反は、どんな状況でも起こる可能性はありますが、下記のような環境では違反がおきやすいといわれているため、特に注意が必要です。
  ・金もうけ主義、利益最優先の体質
  ・ 隠蔽体質、バレなければいいという意識の欠落
  ・ 同族経営、ワンマン経営で上層部が絶対的な権力を持つ、独裁的体質
   (逆に経営者の性格によっては違反が起きにくいこともあります)
  ・努力義務の欠落、努力義務の違反に対する罰則や処分が無い場合、それを悪用してしまう姿勢
  ・ 殿様商売、自社のブランド力を逆手にとり、取引先などに強気な取引を要求する体質
  ・ 縁故採用、天下り幹部が多い環境
  ・ 極端な成果主義、精神論重視の社風 etc

企業内で上記いずれかに該当すると考えられる場合は、コンプライアンス違反が発生しやすい環境と考えられるため注意が必要ですが、実際にどのような対策を講じれば効果があるのかを考えていきたいと思います。

コンプライアンスの導入・運用
組織内において、コンプライアンスを遵守できるよう経営管理し、事業活動を行うことをコンプライアンス・マネジメントといいます。

企業を取り巻く法律や規則は、民法や商法をはじめ独占禁止法、不正競争防止法、労働法、消費者保護法など多数あり、監督官庁の命令・指導などもあります。さらに、営業活動や市場競争の公正さ、消費者などへの情報公開など、多くの場面で高い倫理感(企業倫理)が求められます。企業は、こういった多岐にわたる規則・規範を全役員や従業員に啓蒙し、遵守していかなければならず、もし違反行為があった場合には、早期に発見して是正できるマネジメント体制を作ることが求められます。

それぞれの具体的な方法についてはお伝えいたしませんが、基本的な運用方法としては、事業部門から半独立したコンプライアンス組織・委員会の体制を作ることや、コンプライアンスプログラムの策定、行動指針や方針の明確化、コンプライアンス規定の整備、コンプライアンス監査の実施などが求められます。

規定や運用の整備に対し、社内への啓蒙も非常に重要な要素です。コンプライアンスマニュアルやコンプライアンスハンドブック、コンプライアンス意識啓発ポスター、コンプライアンスカード、コンプライアンス研修テキスト、コンプライアンス意識浸透ツールなども作成できれば、経営陣や従業員への意識強化につながります。

コンプライアンス・マネジメントは1回行われれば良いものではなく、永続的な活動として取り組まなければ意味がありません。何故ならば、1回だけでは、時間が経つと意識も薄れ忘れられてしまい、自然と取り組み前の元の体制に戻ってしまう為です。世の中が変化していくのと同じように、社内のコンプライアンス体制もそれにあわせ、変革していかなければなりません。コンプライアンスの必要性について啓蒙活動を続けることや客観的な視点、弁護士や第三者のアドバイス、それに伴う経営者や社員の意識の高まりが、コンプライアンス体制の強化へと大きくつながっていくのです。

最後に
今回のコラムでは、コンプライアンスというキーワードが、すでに他人事ではないことをご理解いただけたかと思います。コンプライアンスの事故は、社内の些細な出来心から始まり、それが気づかぬうちに大きくなってしまい、取り返しのつかない事態を招く場合がほとんどです。
このような悲しい事件が起こらないためにも、事前防止や発生時の適切な対応のためにも、コンプライアンスの対策はとても重要なことです。不景気や過当競争など、企業ではこれまで以上に勝ち残りを賭けた厳しい時代へと突入していますが、それを理由にコンプライアンスを疎かにしてしまうと、上記で述べたような制裁が降りかかり、明日は我が身となってしまう危険性がとても高いと考えられます。

「うちの会社に限っては大丈夫だろう」「これくらいのことは他社でもやっているだろう」「利益のためには仕方がないことだ」「1回くらいなら問題ないだろう」「見つからなければ大丈夫だろう」・・、こういったちょっとした気の緩みが大きなコンプライアンス違反を発生させます。
企業活動をする上で何が一番大切なのか、社会への貢献は出来ているのか、お客様に満足をして頂いているのか、など日々倫理観を磨き、初心を忘れずに企業活動をすることが求められます。コンプライアンスは経営者のみではなく、現場社員も含め当事者意識を持った一人一人の参加意識が大切です。コンプライアンスへの考え方や共有が企業で、業界で、地域で、そして世の中で行われるようになれば、共存社会への貢献に大きな前進となる活動として、大きな視点で捉えていけばならない時代へと突入しています。

今回を機に、コンプライアンスの重要性をもう一度理解すると共に、改めて社内の体制を見直してみてはいかがでしょうか?

[参照:「「コンプライアンス強化の必要性」」MS-japan


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考え方を変えるということ

人が成長をするという中で、ひとつ重要なこと。

それは、「考える力」を養うということがあげられると思います。

研修や勉強会などを行って、社員強化を図ることはもちろん重要ですが、
そこで学んだことを、「他のことに応用すること」や「工夫して自分なりのパターンにする」
など、自分なりに落とし込める「考える力」が非常に重要です。

今日はそんな内容に近い記事の紹介。

是非ご一読ください。


 ワールドカップ2010南アフリカ大会、日本代表は当初の期待以上の感動をもたらしてくれましたね。自国外開催での初の決勝トーナメント進出という結果以外にも、それぞれのプレイヤーが特徴を出せていたこと、チームとしての意識が感じられたこと、強豪相手にも守りきるという新境地が見られたことなど、見ている側もうれしくなりました。

 そして「思考」という観点から興味深かったのは、批評家も含めて多くの人が岡田監督やチームに対する評価をがらりと変えたこと。一方、岡田監督は直前に作戦を大幅に変更しました。いろいろな人が「考えを変える」ことをしていたわけですが、これらをどう捉えるか。折しも民主党政権はマニフェストで打ち出していた内容をいろいろと変更しています。来る選挙ではこれらをどう判断するべきか。なかなか難しいところです。そこで今回は「考えを変える」ことについて少し考えてみたいと思います。

新しいもの好きでなくとも変化に乗れる人たち
 冒頭の例からすると「変える」ことにネガティブな感じがするかもしれませんが、もちろんポジティブなものもあります。代表的なのが、既に高い実績を長年残していながら、若手の考えや新しいものに耳を傾け、受け入れていく人たち。過去の成功に囚われて停滞してしまう人も多いことを考えると、このような「変われる」というのはすごいことだと思います。

 では、彼らはどうしてそれが出来るのでしょう? たとえばかつて(といってもほんの15年ほど前)まだマネジャーの中にパソコンを使える人が一握りだった頃、ワープロや表計算ソフトをいち早く使い始めた人たちがいました。彼らは新しい物好きだったかもしれませんがそれだけでなく、これらが思考のいいツールだと見抜いていました。

 つまり変え方の第一は、「状況が変化した時、その持つ意味を見抜いて行動を変える」ことです。そのために必要なのは、本質(「PCは思考ツールになる」等)を見抜く力。それができれば、特に新しい物好きでなくとも「やってみよう」と思えます。まあ、新しいものは革新的な変化を起こす可能性を持っていますから、次々とそれを取り入れる彼らは新しい物好きに見えるでしょうが。

つづきはこちら

[参照:「考えの変え方のうまい人」BizCOLLEGE


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違った角度での企業の人材育成への取り組み

人材育成というと、研修をするというイメージが強いですが、
今日の記事は違う角度での人材育成への取り組みを示したものです。

是非ご一読ください。



トレンドマイクロ株式会社は13日、次世代の情報通信技術(ICT)を担う人材の育成を目的とした学生向けのコンテスト「トレンドマイクロセキュリティアワード」を創設した。同日、公募を開始した。

 応募者は「新しいWebサービスのセキュリティ」「クラウドコンピューティング」「ウイルスバスターのユーザに向けた新サービス」の3つのテーマから1つを選び、セキュリティに関する課題と解決方法をまとめた企画案(Wordファイル)を提出する。

 募集期間は10月31日まで。応募資格は大学・短期大学・専修学校・高等専門学校の学生によるグループもしくは個人。12月16日には、1次選考を通過した応募者を対象に、東京都内で最終選考を行う。優勝賞金は30万円、準優勝(3組)賞金は10万円。

[参照:「トレンドマイクロ、人材育成を目的にした「セキュリティアワード」創設」CNET


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2010年9月7日火曜日

部下の成長を促す「フィードバックとは」?

ビジネスにおいて、振り返りというのが非常に大事ということは
よくいわれていることだと思います。。

月初に出す、レポートだったり、
個人的にブログや日記を書いている人だったり、

その振り返り方はいろいろとあるかと思いますが、

がむしゃらに取り組む前に進んでいく一方で、
どこに自分が向かっているか、などの

方向性をしっかりわかって前に進んでいるかというのも
実は非常に重要なことです。

今日はそんなことがわかる記事を紹介。

是非ご一読ください。


会社に入って数年間は仕事に無我夢中で没頭する時期であり、新しいことを多く学ぶ機会がありますから、やりがいを感じるもの。でも、ちょっと落ち着いたり、次のステップに移動する際にふと我を振り返ると、「自分は何をやっているのか」と考える機会も増えます。また、「一体どこに向かっているのか」「自分は何に向いているのか」という疑問も起こってくる時期でもあります。

その原因の多くは、自分がどのような印象や影響を人に与えているのかを認識していないことにあります。すなわち、フィードバックを受ける機会が少ないため、自分が見えないのです。フィードバックをするのはマネージャーの大事な仕事です。そこで、部下をレベルアップさせるフィードバックについて取り上げます。

■フィードバックは現在地と目標とのズレを伝えること

フィードバックとは、もともと電気工学の用語で「電気回路で出力の一部を入力側に戻る」という意味があり、軍事用語では「砲弾の着弾点が目標からどのくらいずれているかを射手に伝える」という意味で使われています。

マネジメントにおいては、自分が組織や集団でどんな役割を担っていてどんな立ち位置にいるか、相手にどのような印象を与えていたり影響を及ぼしているかについて、客観的な事実を当事者に伝える方法として使われます。フィードバックをもらうことで井の中の蛙にならず、多様な視点で物事をみることができ、客観的に現状把握できより成長できる機会になります。



部下が成長する「フィードバック」とは?


迷い、停滞するのはフィードバックがないから
会社に入って数年間は仕事に無我夢中で没頭する時期であり、新しいことを多く学ぶ機会がありますから、やりがいを感じるもの。でも、ちょっと落ち着いたり、次のステップに移動する際にふと我を振り返ると、「自分は何をやっているのか」と考える機会も増えます。また、「一体どこに向かっているのか」「自分は何に向いているのか」という疑問も起こってくる時期でもあります。

その原因の多くは、自分がどのような印象や影響を人に与えているのかを認識していないことにあります。すなわち、フィードバックを受ける機会が少ないため、自分が見えないのです。フィードバックをするのはマネージャーの大事な仕事です。そこで、部下をレベルアップさせるフィードバックについて取り上げます。

フィードバックは現在地と目標とのズレを伝えること
パフォーマンスを上げるにはフィードバックは不可欠

パフォーマンスを上げるにはフィードバックは不可欠
フィードバックとは、もともと電気工学の用語で「電気回路で出力の一部を入力側に戻る」という意味があり、軍事用語では「砲弾の着弾点が目標からどのくらいずれているかを射手に伝える」という意味で使われています。

マネジメントにおいては、自分が組織や集団でどんな役割を担っていてどんな立ち位置にいるか、相手にどのような印象を与えていたり影響を及ぼしているかについて、客観的な事実を当事者に伝える方法として使われます。フィードバックをもらうことで井の中の蛙にならず、多様な視点で物事をみることができ、客観的に現状把握できより成長できる機会になります。

「部下のパフォーマンスが悪い」という問題―部下が怠けていたりやる気がなかったり、積極性に欠けるとしたら、大抵はフィードバック不足にあることが多いものです。

しかし、多くのマネージャーはこう言うでしょう。「業績の数字はいつも見せているし、注意はしている」と。フィードバックとは、過去の行動のデータを用いて、その人の行動を「目標達成するのに必要な行動」に変化させることです。ですから、情報やデータは以下の2つの機能を持つ必要があります。

1.目標に対して現在どこにいるか
業績目標や身に付けるべき能力に対して、現在はどこにいるのかを伝えます。例えば「売り上げ目標1000万円に対し、今は450万円だね」など。

2.目標達成するには何をする必要があるのか
目標を達成する上で今どんな行動をとっているのか、どれくらいずれているのかを伝えます。例えば、「チームを牽引する立場でいるのに、メールへの返事が常に遅いね。レスポンスは3時間以内にしてほしい」など。

フィードバックをする際には、この2つについて伝えることができるよう情報を用意することが必要です。

フィードバックするタイミング
コミュニケーションにおけるフィードバックとは、「コミュニケーションを交わしている相手が自問自答ではなく、相手に向けて伝えていることをその人に返す」ということですが、フィードバックを伝えるタイミングとして、次のような状況に有効です。

■相手が目標に向かって進んでいるとき
うまくいっていることを伝えることで、改めて行動が促進されます。

■相手の行動に微妙な変化が感じられるとき
以前と違った行動をしているとき。それが良い方向に向かっている場合は後押しし、反対に後退しているようだったらすぐに指摘する。

■行動が止まっていると感じられたとき
自分が身動きできないとき、薄々わかっているのに新しいことを始めるきっかけがつかめないもの。それを指摘することで、新しい行動を始めるきっかけ作りとなります。

■フィードバックを求められたとき
フィードバックを求められた時は、本人が課題認識を持っている証拠。いつでもフィードバックできるよう準備していることです。

■フィードバックの伝え方

フィードバックを効果的に伝える方法には2種類あります。

1.YOUメッセージ(あなたメッセージ)
YOUメッセージは、相手がとっている行動や状態を伝えるメッセージです。「あなたは毎日2分遅刻しています」「あなたは話しかけられても、パソコンの画面から目を離さずに私の話を聞いています」など。できるだけ客観的な事実を鏡のように返します。YOUメッセージは、自分が無意識でやっていることに気づく機会となります。

2.Iメッセージ(私メッセージ)
これは「私」を主語にして伝えることメッセージです。「私はあなたの声を聞くと元気になります」「私はあなたと打ち合わせをするとイライラする」など、その人によって自分が感じる主観的事実を伝えること。Iメッセージは、自分が及ぼしている影響を知る機会となります。

多くの場合、人は自分がしていることや及ぼしている影響についてぼんやりとわかっていながらも、具体的には知らないものです。フィードバックを得ることにより、有益な行動を続け、不必要な行動はやめるという選択をすることができるようになります。

■360度フィードバックの効果的な使い方

360度フィードバックとは、上司、同僚、部下など、自分を取り巻く身近な人たちからマネジメントスタイルやコミュニケーションの方法についてフィードバックをもらうことです。360度フィードバックを社内で導入している会社は多くありますが、ほとんどの場合は評価用としか使われていません。従って多くの人は、360度フィードバックに拒否反応を示しています。

しかし、360度フィードバックは、本人が上司、同僚、部下に及ぼしている影響力について知る有益な機会です。評価のためのツールではなく、結果を踏まえて本人がどのように思っているのか、自分とのギャップは何か、どの行動を続けどの行動をやめるかについて、マネージャーが部下と一緒に話をするためのツールとして使えば、本人の行動をステップアップさせる貴重な機会となります。

■未来を予測させるフィードバック方法

フィードバックはすでに起こった事態をもとに伝えるということであれば、先を予測して伝える「フィードフォーワード」もあります。「君のチーム運営は能力の格差によって、理解できない人がいる」がフィードバックであれば、「その方法を続けるとメンバーはどうなるだろうか」と未来に目を向け、方向を修正させることがフィードフォワードです。

マネージャーが的確にフィードバックを行い、未来に向けてのフィードフォワードを実践すれば、部下は自分のことを現在進行形で把握することができ、能力を意識的にフルに活用できるようになります。

[参照:「部下が成長する「フィードバック」とは?」All about



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プレゼンテーションで気をつけること

プレゼンテーション。

それはビジネスにおいて、提案・報告・企画など、
様々なシーンで求められる、ビジネススキルの一つです。

プレゼンがうまいということで有名な人物として、

・スティーブ・ジョブス
・孫 正義

上記の2名が今はトレンドの方なのではないでしょうか。

今日は、そんなプレゼンに関しての記事。

是非一度ご一読ください。


相手にわかってもらうために話す時、というのは

商談やプレゼンテーションだけとは限りません。

普段の何気ない会話の中でも、相手に伝えたいことを

きちんと伝えるように話す、ということは大切なことです。

プレゼンテーションの場合は、相手とのやりとりがあることは少なく

一方的に話す場面が多いと思います。

一人一人の反応が確かめられないので、きちんと伝わっているかどうかは

なかなかわからないものです。

そこで、気をつけることは

今日一番に伝えたいこと(話の目的)は何か、ということを

自分自身はもちろん、相手に理解してもらうために話す、ということです。

難しい言葉を使いすぎていないか、

早口になりすぎていないか、

間は充分取れているか、

資料の棒読みになっていないか

構成がばらばらになっていないか、

あれもこれも欲張って伝えようとすると、本当に伝えたいことが

ぼやけてしまいます。

おおまかな流れをメモしておくことをお薦めします。

大きめの声で、語尾をはっきりと言うように心がけましょう。

また、上司や同僚のプレゼンテーションを見て、

いいと思うところは自分でも取り入れてみるようにしましょう。

[参照:「わかりやすく伝えるために~プレゼンテーションで気をつける~ 」ブログ:「上六話し方教室」事務局だより





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「新人社員に見られている」という意識を持とう!

「新人社員はあなたの行動ひとつひとつを見ています」

初めて自分に後輩ができるとき、先輩社員に良く言われた言葉です。

自分自身も先輩の行動・言動・所作などを良く観察し、
まずは真似をしようと努めたことを思いだします。

今日は、そんな後輩に見られる先輩社員に読んでいただきたい
記事です。

今一度自分の電話対応がどうかをチェックする機会にお読みください。


そろそろ新入社員を迎える時期ですが、皆さんはその準備が整っていますか?
私たちは幼い頃、入学式をワクワクした気持ちで待ちませんでしたか。
きっとこれから入社する方々も同じ気持ちに違いありません。彼らが入社した日から皆さんは誰もが先輩になります。

先輩の仕事ぶりは新入社員にとってすべてがお手本ですから、その仕事ぶりの再確認をしておきましょう。
確認の仕方は、例えば、ひとりの電話応対をまわりの人たちが午前・午後・一日中という具合に時間を区切ってチェックします。
もちろん自分の仕事をしながら、聞こえてきた良い点を「○」、気になった点を「×」のようにすでに用意した紙に印をつけます。

  (  )受話器をとった瞬間にする笑顔

  (  )第一声、社名の名乗りの明るさ

  (  )しっかりとした口の開閉

  (  )相手に聞きやすいスピード

  (  )相手の名前の復唱・確認

  (  )きちんとした言葉づかい

  (  )5W2Hに基づいた簡潔な内容

  (  )電話を切る前の適切な挨拶

人のチェックをするのは…。
と思う方もいらっしゃるかも知れませんが、それが自分の電話応対のレベルをあげる意識や全体の底上げにもつながります。
そして新入社員が入ったとき、項目をあげて具体的に指導できる力が自然に養われます。ぜひ、実行なさってください。

[参照:「第50回 「新入社員を迎える前に確認する電話応対」 」日本経営合理化協会




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魅力ある電話対応とは?

電話対応。それは企業とお客様とのコミュニケーションの一つ。

そのコミュニケーションひとつで、お互いの信頼関係を築くことも
壊すこともできます。

今日は、そんな大事な電話対応に役立つチェックポイントを
まとめた情報のご紹介。

マニュアル通りの対応は機械的であまりよくありませんが、
こうしたポイントを自分なりにアレンジし、
魅力ある電話対応を心掛けていきましょう。


対面の応対より難しいのが電話応対ですが、いくつかのポイントを押さえて応対をすると相手に好印象を与えます。
耳に快適な応対としてチェックしてみましょう。

  (  )アイコンタクトをとっているつもりで話す→親しさが伝えられる

  (  )笑顔で話す→口角が上がり音程も若干高くなります

  (  )声の大きさを意識する→言っている内容に自信を感じさせられる

  (  )聞きやすい速度で話す→一度でわかってもらえる

  (  )間の取り方に注意する→自分の話す内容を相手に理解してもらう

  (  )丁寧な言葉遣いで話す→社格がアップする

  (  )語尾で印象がかわる→語尾を上げたりすると幼い表現になる

  (  )一本調子で話さない→感情を込めないと冷たい印象を与える

  (  )口の開閉に注意する→しっかり口輪筋を動かすとハキハキする

  (  )話の内容を簡潔にまとめる→お互いの時間が有効に使える

チェックの数はいかがでしたか?特に新人さんは以上の点を注意して応対すると、
相手に安心を伝えられるので“大い”に活用してください。

[参照:「第51回 「お客様に安心感を与える電話応対」」日本経営合理化協会




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ビジネスマナーをeラーニングでする

eラーニングでビジネスマナー。

数名だけのビジネスマナーを受けさせたいなどという
企業様や、地方の企業様などにこういうeラーニングの商材は
もってこいなのかと思っています。

adobeの取り説とかを手かがけているアテイン様の商品なので、
内容は問題ないかと思います。

1つの選択肢とご参考ください。


コンピュータートレーニング教材制作、eラーニング向けコンテンツ制作のアテイン(東京都千代田区、代表:本多成人)は、オンラインコンテンツ配信サービス「動学.tv」に、社員研修や新社会人向けの教材「ビジネスマナー 社内コミュニケーション編」を7月5日に公開しました。

マナーとは、人と人との関わりの中でお互いに気持ちよくコミュニケーションを取るための約束事です。社会において、会社においては、自分の事だけを考えて行動すれば良いというものではありません。また、会社で働くということは、会社の看板を背負って働くということです。本教材で社会人の基礎となるビジネスマナーを学んでいきましょう。

「ビジネスマナー 社内コミュニケーション 編」では、コミュニケーションの基本となるあいさつや、意外と知られていないお辞儀の仕方、対策が難しい自己紹介について解説しています。新入社員には必ず指導しておきたい指示の受け方、「ほうれんそう(報・連・相)」の重要性についてなど、充実した内容となっています。就職活動中の方や、新入社員の方々に是非ご覧いただきたい教材です。

【 タイトル名 】
「ビジネスマナー 社内コミュニケーション 編」

【 講師 】
秋山いずみ  BalanSense(バランセンス)主宰。 http://www.balansense.jp/
カラー・イメージコンサルタント、マナー・インストラクター、ウォーキング・インストラクター。「ミス・イートピア」を経て人材派遣会社勤務。人材教育、マナー研修にあたる。独立後は、企業や公共団体、カルチャー・スクール、幼稚園、社会福祉協議会などでセミナーを実施するとともに、パーソナルカラー診断、メイクアップ指導、ウェディングのトータルコーディネートを行っている。「色彩検定」1級

■ 「ビジネスマナー 社内コミュニケーション編」(約19分)

1. あいさつ
あいさつのポイント
あいさつの良い例、悪い例
こんな時にこんなあいさつを
ワンポイントアドバイス:「ご苦労様」は目下の人に使う言葉!

2. お辞儀
正しいお辞儀
良くないお辞儀
3種類のお辞儀

3. 自己紹介
ワンポイントアドバイス:自己紹介

4.指示の受け方

5. 「ほうれんそう(報・連・相)」 報告・連絡・相談

【 「動学.tv」特長 】
■ 10年以上の実績を誇る「誰でもわかる」シリーズのノウハウを生かした効果的な学習
■ インタラクティブ・コンテンツでは操作を実体験しながらの学習も可能
■ オンデマンド配信なので、時間、場所に束縛されない
■ Word・Excel・CAD・DTP・DTM・映像編集・開発言語・WEBコースからTOEIC(R) TEST、ビジネスマナーまで幅広い分野のコンテンツ
■ ナレーターがテロップ入りで懇切丁寧に解説するので初心者でも安心
■ 自由にダウンロードできる復習に最適な演習ファイルを提供
■ 常に最新の情報を、最適な方法で提供
■ 講座数は約400
■ 1講座約60分前後なので400時間前後がインターネットで学び放題


[参照:「アテイン、eラーニング『ビジネスマナー 社内コミュニケーション編』を動学.tvに公開」日本の人事部



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社員研修を自衛隊で??

すこしユニークな記事を見つけました。

研修っていろいろなパターンやプログラムがあると思いますが、
今日見つけたのは、

「新入社員に社会人としての自覚を促すため、自衛隊の生活を体験させる研修」

なんかインパクトありますね(笑)

すごい厳しそうですが、たしかに精神的な成長は見込めそうです。
というか、身体的にもおそらき身に着くものがあるでしょう。

新人研修のプログラムで悩ままれている方は、
こういう選択肢も一つかもしれません。


近鉄久居駅近くにある津市久居新町の陸上自衛隊久居駐屯地は、企業の研修に門戸を開いている。近年、新入社員に社会人としての自覚を促すため、自衛隊の生活を体験させる企業が増えている。決して明るいとはいえない時代、どんな企業向けの訓練が行われているのか。駆け出し記者が普段、何げなく通りすぎている柵の向こうを訪ねた。

◆基本を学ぶ 
 駐屯地の信田達治広報室長から「徐々になじみ、走ることができるようになる」と手渡されたのは迷彩服。厚めの生地のズボンとTシャツ、上着は全体的に動きやすくゆったりめ。半日水につけてもしみないというブーツは重さを感じた。着てみると、服もブーツも分厚く、動きやすくはない。やはり身を守るためだろうか。

 屋外では、近鉄の社員21人が研修の真っ最中。「起立」「休め」「回れ右」…。号令一下、体を動かす基本動作を勉強していた。足の動き一つでも乱れは許されない。隊列で動くときには、自衛隊員ではなく、社員の中から選ばれた班長が号令をかける。指揮する立場も感じてもらうためという。
 どんな目的で参加しているのか。参加者の1人、長恵美子さん(24)が「会社からは、組織力や団結力を学んできてほしいと言われた。指示を受けるだけでなく、指示することの難しさも知った」と説明してくれた。

◆企業の人材育成 
 ほかに、コンパスと地図を使い、演習林で目標を捜しながらゴールを目指す訓練もある。班で行動し、歩数で距離を測ったり、方角を探したり、役割分担することで責任感が身に付く。体力差もあるメンバー同士がお互いを気遣い、協調性も養われるそうだ。
 コンパスを手に、300メートルほどの初心者コースを1人で体験した。進みたい方向にある建物を目標にまっすぐ進み、歩幅と歩数で距離を測る。少しでも気を抜くと曲がってしまったり、歩数がわからなくなってしまう。演習林では木が多いので距離や方角をつかむのが難しそうだ。やはり仲間で役割分担することこそ、大切だと感じた。それは普段の仕事でも言えることだ。
 信田室長は「団結力や規律が重んじられる自衛隊は、企業の求める教育と一致しているのでは」と強調する。情報技術(IT)時代、若手社員のコミュニケーション能力不足が指摘される中、厳しい規律や統率心、指揮官としての意識。自衛隊のそんな風土が、生き残りをかける企業の求める社員教育にぴったりなのかもしれない。

久居駐屯地での企業研修  昨年度、受け入れたのは25社延べ500人以上。社員研修の受け入れは1960年代から始めたが、増えたのはここ10年ほど。製造業から小売業まで、幅広い業種から依頼がある。受け入れているのは新人だけでない。将来、会社の経営にかかわる社員には統率心やリーダーとしての立場を学んでもらうという。

[参照:「自衛隊で社員研修 駆け出し記者も入」中日新聞

2010年8月27日金曜日

仕事に追われないようにするタイムマネジメントとは?

タイムマネジメントに関しての記事です。

この辺の話は、書店でも様々な本が出ています。

ワークライフバランスなどという言葉がはやっているような
ところからもその重要性を感じるのではないでようか。

部下へのタイムメジメントなどで悩んでいる方は
是非ご一読ください。


タイムマネジメント=エネルギーマネジメント

タイムマネジメントというとタスク管理や時間管理と思われがちですが、時間自体はその流れを止めることも、一日の時間を増やすことも出来ません。コーチングにおけるタイムマネジメントは、目標に向けて自分の「エネルギーをマネジメントすること」です。今回は、エネルギーをマネジメントするための秘訣を3つお伝えします。

出来ることから環境を整える

1.エネルギーが奪われる原因を解決する

砂袋を付けた気球がなかなか空に上がれないのと同じように、人は、未完了(気がかり)があると、エネルギーを奪われます。もしあなたに以下のことが起こっているとしたら、日常的な未完了にエネルギーを奪われている可能性があります。
必要なファイルがすぐに見つからない
もらったメールに返事をしていない
故障した電化製品をそのままにしている
着なくなった洋服や使っていない家具など不要なものが家の中にある
平均的なビジネスパーソンは、探しものをするためだけに1日25分弱、1年間に1500時間を浪費していると言われています。まずは、ファイルを見やすく整理整頓する、メールにはすぐに返事をする、電化製品を修理する、不要なものを片づける、といったレベルで身の回りの環境を整えてください。環境を整えることで、エネルギーが向上するのを実感できます。

やりたいことリストを作ろう

2.どこにエネルギーをかけるかをプランニングする

エネルギーが奪われる原因が解決できたら、次は目標に向けてどこにエネルギーをかけるかをプランニングします。たとえば、今のとても忙しい状況の中で、上司に新しい仕事を頼まれたとしたらあなたはどのように対応しますか?
A. 上司の頼みは断れない・・・としぶしぶ引き受ける
B. 会社にとってどの程度重要なことか確認し、引き受けるかわりに他の業務の調整を依頼する
C. 「今は忙しいので他を当たってほしい」と言って断る
迷わずAを選んだあなたは、大切なことにエネルギーをかけられていない可能性があります。まずはこの1週間で目標に向けて自分がやりたいことをリストにして、あなたがエネルギーをかけたいもの、つまりあなたにとって大切なことや会社にとって重要なことに応じて優先順位をつけてください。今の自分に新しい仕事を引き受けられるエネルギーがどれだけあるのか、もしエネルギーが足りないのならどう他の仕事と調整するか、といった判断ができるようになります。
3.エネルギーマネジメントの協力者をつくる

そうは言っても、あなた一人の力でエネルギーをマネジメントしていくには限界があります。あなたは今、周囲にどれだけの協力者がいるでしょうか?以下のチェックリストで、自分の状況を確認してみてください。
多すぎる仕事を一人で抱え込むようなことはない
必要に応じて人にサポートを求めることができる
気軽に人に質問したり、お願いをすることができる
仕事を人に委任、委譲することができる
ストレートにリクエストをすることができる
チェックが3つ以下の場合は、上司や同僚、後輩、部下など、周囲に協力を仰げる人を探すところから始めましょう。
今回は、目標に向けて自分のエネルギーをマネジメントするための3つの秘訣をご紹介しました。人は、エネルギーをマネジメントできるようになるとコントロール感が増し、タイムマネジメントできるようになっていきます。ぜひ今日から取り組んでください。

[参照:「仕事に追われる毎日 どうタイムマネジメントすれば」ジョブラボ




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新人育成担当の方におすすめのセミナー情報

興味深いセミナーの情報がありました。

大阪になりますが、あのビジネススクール「グロービス」のセミナーです。

テーマは「人材育成部門に求められる企画力とは」

とうことで、新人に限らず育成担当の方には非常におもしろそうな
テーマかと思います。

2010年8月19日(木)に30名限定。興味ある方はどうぞ!



新任育成ご担当者様向け 競争力を高める人材輩出の法則
~人材育成部門に求められる企画力とは~

今やグローバルレベルでの競争は当たり前となり、画期的なビジネスモデルの登場や圧倒的に差別化された製品/サービス開発が難度を増す中で、企業の競争力の源泉である「人材の成長」の重要度は益々高まっています。
それを後押しする人材育成部門のスタッフの皆さまに求められる期待は高く、その業務内容も高度化・複雑化しているとのではないでしょうか。
当該セミナーでは、新たに人事部並びに各事業部において、人材育成プログラムの企画を担われた方を主な対象としています。
また、これまでも人材育成の企画や運営に携わってこられたご担当者様で、今一度、企業における人材育成の考え方を見直したい方もぜひご参加下さい。

企業の競争力に繋がる人材育成プログラムを企画するにあたって

  - どのようなアプローチで育成計画を検討するべきか
  - 企画・設計において押さえるべき必須ポイントは何か
  - 他社・他業界ではどのような取り組みがなされているか

といった論点について、ディスカッションや情報共有を交えて、皆さまと一緒に考えて参ります。

競争力のある人材を育成するため、新たなアイディアを形にしたいと意欲をもたれている方にぜひご参加頂きたいセミナーです。


【概要】
スピーカー : 株式会社グロービス オーガニゼージョン・ラーニング ディレクター 
河尻 陽一郎
日 程 : 2010年8月19日(木) 14:30~17:00(受付開始14:00)
会 場 : グロービス大阪オフィス
定 員 : 30名
※応募多数の場合は抽選とさせていただきます
対象者 : 人事企画、人材育成ご担当者様
参加費 : 無料

<スピーカープロフィール>

河尻 陽一郎(かわじり よういちろう)
株式会社グロービス オーガニゼージョン・ラーニング ディレクター

東京大学法学部卒業、ケース・ウェスタン・リザーブ大学(米国)修了 (Master of Nonprofit Organizations)。 戦略系コンサルティングファームに入社。経営コンサルタントとして戦略立案及び実行支援を行う。 その後、グロービスに入社。 現在グロービス大阪オフィスにて商品開発、品質管理、講師発掘育成を統括する傍ら、経営大学院、企業の経営幹部育成研修における講師も務める。共著に「個を活かし企業を変える」(東洋経済新報社)「新版MBAマネジメン ト・ブック 」(ダイヤモンド社)など。



[参照:「新任育成ご担当者様向け 競争力を高める人材輩出の法則~人材育成部門に求められる企画力とは~GLOBIS



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上司が唸ってしまう報告書の書き方とは??

上司への報告の際、口頭ですむ場合もありますが、
場合によってはレポートなどにまとめて上司に
報告書を提出することがあるかと思います。

その際に参考になる情報を今日は見つけました。


部下への指導の際や、改めて自身の報告書の書き方と
照らしあわせてご覧ください。


01.報告書の構成

私は会社員時代、システムエンジニアや新商品開発の担当していました。その仕事の中で、毎日のように、上司に提出する出張報告書を作ったり、一般企業や官公庁に新商品の内容を説明する資料を作ったりと、様々な報告書を作成してきました。
このような経験を基に、今回は、こうすれば、上手に報告書が書けるのではないか、というポイントをまとめてみました。ご参考にしていただければと思います。

02-1.報告書の全体構成

報告書には、「形」があります。
まず、おおざっぱに報告書を理解するために、報告書の構成からご説明します。
報告書の構成要素
表題(15字~20字ぐらい)
状況説明
~「日時」「場所」「人(先方、当方)」「目的」など
内容要旨(打ち合わせ内容など、50字程度×3)
詳細内容(ヒアリング事項等、「内容要旨」の詳細説明)

【ポイント】
注意すべき点は、以下の三角形の図のように、「表題」は「内容要旨」(打ち合わせ内容)の要約、 「内容要旨」は「詳細内容」(ヒアリング事項等)の要約という3層構造を理解することです。 実際、報告書を上から(表題から)順に書こうとするから難しいのであって、 報告書の説明文(詳細内容から)順に書いていけば、割と楽に書けます。

02-2.説明文(「詳細内容」)の構成

説明文(「詳細内容」)にも、同じような三角形のピラミッド構造があります。 「見出し」は「小見出し」の要約、「小見出し」は「説明文」の要約というように、 ここでも、下位の文章を先に書いて、徐々に上位の見出しをつけていく作業を 順々に実施していけば、詳細内容を楽に書くことができます。
【詳細内容の構成】
見出し(小見出しの要約、10字~15字ぐらい)
小見出し(文章の要約、15字~20字ぐらい)
説明文(小見出しの内容の説明)

2-3.報告書作成のポイント
~誰に出す?何のために書いた?を考えること

報告書は、以下のように、それぞれ目的にあった「まとめ方」が必要です。報告書の形式・分量、内容は「誰に」「何の目的で」報告書を提出するのかによって大きく違ってきます。以下、私の経験に基づいて書きます。
(1)トップ・役員へ提出する報告書
【内容】大口の商談、大きなトラブル、重大な環境変化、重大な情報(ライバル社の重大な動向)等
【形式・分量】A4用紙1枚程度で要旨のみ(約200字程度)。
【特徴】所見は必ずつける。また、すみやかに提出する。
【ポイント】
立場が上の方は忙しいので、少ない文字数で専門用語など極力控えて、分かり易く書きます。また、経営判断にかかわる内容であるので、報告書はいち早く提出する必要があります。所見をかならずつけ、判断の助言をします(偉い人は現場の詳細な事まで知らない事が多いので、現場担当者の意見をまず聞く事が多い)。自分の仕事が認められ、抜擢されるチャンスでもあるので、気合いを込めて書いてください。
(2)上司、先輩など部署内で出す報告書
【内容】商談、業務内容、出張、研修、トラブル、ライバル社の動向 等、通常業務における報告
【形式・分量】要旨をA4用紙1枚程度、詳細内容を各必要があれば、2~3枚作成。
【特徴】所見は必要に応じてつける(必要かどうか聞く)、提出は翌日が望ましい。遅くとも数日以内が基本
【ポイント】
まず、報告目的にもよるが、「簡単に書け」と言われれば、200字以内(要旨のみで可)で書く。「詳細に知りたい」と言われれば、「要旨」+「詳細内容」の構成で書きます。
組織内の報告書を素早く作成するためには、形式・内容について、まず、「前例踏襲」すべきです。さもなければ、上司に形式を相談してから作成すべきです。
何も指示がなければ、できるだけ詳細に書いた方が後で業務の役に立ちます。特に商談や業務報告は上司といえども、細かい部分が書かれていないと判断できないので、できるだけ詳細に書くべきです。
(3)お客様に出す報告書
【内容】トラブル報告、調査報告 等、会社対会社で実施する報告
【形式・分量】要旨をA4用紙1枚程度、詳細内容を2~3枚作成。
【特徴】所見は不要。提出は報告期限までに提出する。
【ポイント】
文書形式は2段構えです。要約を1枚作成し、詳細内容を別紙として作るのが基本です。提出先の社内での報告書利用方法を想定すると、この形式が喜ばれます。要約は上司などの立場が上の方へ、詳細内容は現場担当者が必要とします。
形式、内容については、自組織向け報告書の何倍もチェックが必要です。内容がまずい(事実誤認、間違い)があればトラブル(最悪、訴えられる)事も考えられます。提出前に法務担当部署の確認を取るなどは常識です。自分の判断で勝手に提出しない事。
加えて、注意を要するのが「儀礼に反しないか」の確認です。相手の心証が極端に悪くなります。
【注意点】
(株)(略称の使用は不可、株式会社と書くべき、また、通称ではなく、フルネームで書くべき)
名前の間違い(漢字間違い、旧漢字が正しいなど)
役職間違い(本来部長なのに課長とするなど)

つづきはこちら

[参照:「「上司が唸る報告書の書き方」insource




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自主的に学ぶ社員を育てる方法とは??

「教えたことができる」

これはある種、当たり前のことですが、

企業としては、教える前に自分から考えて動く社員

を育てることができたら、長期的に知的集約型の
組織になり、べき乗の法則のように進化していくことが
期待できます。

今日はその辺の企業の「理想」に関しての記事を紹介。

是非一読ください。



教えなくても、自ら学び成長してくれる社員を育てる。
そういう「学び上手な社員」を育てるためにどうしたらよいのか、
具体的な方法論を紹介していくのが、このコラムの趣旨です。


早速ですが、「学び上手な社員」とは、どんな人材なのでしょうか?
それは「先人の知恵」「周囲の人々」「自分の経 験」から何かを得て自分の糧としていける人材です。


「先人の知恵」とは、書籍や講演など、文字や 言葉になっている情報です。
本を読んだり講演CDを聴いたりすることで学ぶことが多いということは、このサイトの読者の皆さんでしたら、
常に実感していることでしょう。「学び下手な社員」は、そもそも本を読みません。
つまり「先人の知恵」から学ぼうとしないのです。


「周囲の人々」とは、親、配偶者、子供、友 人、職場のメンバー、趣味の仲間等です。
私たちは、身近にいる人たちから多くのことを学びます。普段接する人の言葉を聞いたり、立ち居振る舞いを見たり、
何かをともに成し遂げたりする活動を通して「周囲の人々」から学んでいるのです。
それに対して「学び下手な社員」は、えてしてコミュニケーション能力が低いために、
この「周囲の人々」から上手に学ぶことが出来ていません。
聞く態度が悪く、相手が教える気をなくしたり、あるいは営業などで同行訪問をさせても、
何も盗み取れていなかったりと。


学び上手は「自分の経験」からも上手に学びます。今までやってきたこと、上手くいったこと、失敗したこと。
自分の経験を振り返り、そこから何らかの教訓を得て、日々の仕事に活かします。
「学び下手な 社員」は、この「自分の経験」から学ぶことができないのです。
そのため、何度も同じ失敗を繰り返し、同じことを何度も言わせます。だから、教える側の私た ちが苦労するのです。


これら「先人の知恵」「周囲の人々」「自分の経験」から上手に学ばせるために、
私たち教える側が何をすればよいのかを、こ のコラムで紹介していきます。
これからのコラムでは「教える方法・学ばせる方法」を、次のように分けて考えていきます。

●本人(セルフ)に学ばせる

いくら教えても、本人が学んでくれなければ意味がありません。
教わる側の「学び方」の違いや、本人の理解度を高める方法な どについて見ていきます。


●一対一(マンツーマン)で学ばせる

私たちが直接教えるやり方ですね。
「教え方の基本ステップ」や、意欲の引き出し方、タイプ別の教え方などについて紹介します。


●一対複数(グループ)で学ばせる

会議やグループ研修の有効なやり方について確認していきます。


●一対多数(クラス)で学ばせる

社外セミナーや社内研修の効果的な活用法について紹介します。

[参照:「「第1回 「学び上手な社員を育てる方法」」日本経営合理化協会



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理想のクレーム対応とは何か?

企業において、お客様からのクレームというのはつきもの。

そのときそのときは、非常にあまり気分のいいものでは
ありませんが、

クレームはお客様からの貴重な声であり、

ときに、そのクレームがお客様からの信頼を
得られるチャンスでもあるため、ないがしろにはできません。

そんなかでの今日の記事。

いま企業に求められているクレーム対応のポイントのヒントになる
調査記事です。


一度ご確認ください。


株式会社メディアネットは、この一年間に店舗やメーカー企業に対して起こしたクレーム行動について調査した。対象となった商品・サービスやクレームを伝えた手段をはじめ、実際の体験をもとに「理想のクレーム対応とは何か」について女性たちの意見を聞いてみた。

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■調査結果~ この一年でクレーム行動をした女性は4-5割
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
 クレームの手段は?(回答606人)

  A) 購入先に連絡をした               15.5%
  B) メーカーに電話、FAX、手紙等で連絡をした    10.9%
  C) メーカーのホームページ・Eメールで連絡をした   7.7%
  D) 何もせず二度とそのメーカーやブランドは買わない 5.3%
  E) その他のクレーム行動をした           5.3%
  F) クレーム行動はしていない            55.3%


クレームを伝える手段は「購入先に連絡をした」が15.5%で最も多く、「メーカーに電話、FAX、手紙等で連絡をした」が 10.9%、「メーカーのホームページ・Eメールで連絡をした」が 7.7%と続き、「その他のクレーム行動をした」と「何もせず、二度とそのメーカーやブランドは買わない」が同数でそれぞれ 5.3%だった。「クレーム行動はなし」は55.3%で、この一年で何らかのクレーム行動をした人は全体の4~5割という結果となった。

2005年の調査ではクレーム行動をした人が約7割を占めていたが、その数は年々減少している。これは、商品管理の徹底や製品・サービスの質の向上など様々な企業努力により、クレームをつける場面に遭遇する人自体が減った為かもしれない。そして実際にクレーム行動をした人のコメントを見ると、特に大手企業のクレーム対応につての評価が上がっているようだ。「迅速に、まずは謝罪」という企業の姿勢が消費者にも伝わり、イメージを悪化させることなく次回の購入にも繋がるケースが目に付いた。しかし一方では、「マニュアル化された対応に誠意を感じない」や、「大げさな謝罪ばかりで、まるでクレーマー扱いだ」という感想も少なくない。

「理想のクレーム対応とは?」という質問には、どの女性も「迅速・誠意・丁寧・真摯・親切・理解・謝罪・調査・説明」のいずれかのワードをあげている。素早く誠意のある対応は当然だが、「何を訴えているのか正しく理解し、調査して原因や経緯を正確に伝える」ということがとても重要で、このプロセスがないと不満を抱えた消費者の心は満たされたいようだ。

対象となった商品やサービスでは、生活家電やパソコンの不具合をはじめ、食品の腐敗や賞味期限切れ・スーパーや飲食店での会計ミス・ファストフード店の受注ミス・配送業者とのトラブル・コンビニ店員の対応・インターネット通販に関するトラブルが今年も多かった。



--- 購入先に連絡【35歳・パート・アルバイト・フリーター】---

対象商品:ネットで購入した健康食品。10000円×5個+送料で50000円ぐらい。
商品価格はかなり割引されていて、安くなっていた。健康食品は、ビン入りで紙箱ケースに入ったもの。配送の梱包は紙袋。それが配送されてきたとき、紙箱ケースがへこんだりゆがんだりしていた。メールで、商品の状態の説明だけで、すぐに、無料で返品に対応してくれた。この対応自体は、誠実で、尊敬すべきと思った。ただ、あとでよく見たら、あちらからのメールにはお詫びの言葉がなかった。もしかしたら配送業者のミスかもしれないが、袋の梱包にも原因があるように思える。ひとことぐらいお詫びがほしかった。不安なので、そのあと、そのお店では購入していない。そこで、理想的な対応としては、1)まずはお詫びの言葉。で、できれば、2)問題が生じた原因とか経緯とかの説明とかもほしい。結局は、商品の質とかよりも、誠実さがポイントのように思う。

[参照:「「クレーム対応」~クレーム行動をした女性は全体の4-5割~」value press



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【2010年度版】企業向け研修サービス市場に関する調査結果が出ました!

毎年、矢野経済研究所から出される「企業向け研修サービス市場に関する調査結果」
の最新版が出ました!

やはり、不況やインフルエンザ流行などの要因も重なり、
市場規模は縮小傾向とのこと。

「社内講師を養成するトレーニングに関心集まる」

という部分は少しアンテナをはっておいたほうがいいかもしれませんね。

いろいろとサービスが各社で出される可能性があります。

詳細は元資料を一度ご確認ください。



[参照:「矢野経済研究所、企業向け研修サービス市場に関する調査結果を発表」日本経済新聞 電子版




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2010年8月20日金曜日

タイムマネジメントを学ぶ!時間管理を身につける際に認識すべき2つのこと

表題の件、とあるブログ記事を見つけました。

マネジメントで有名なドラッカーの考えに影響を受けた方の記事。

タイムマネジメントで認識しなければならないこととは、
①自分の時間はどれくらいあるのか
②自分の仕事はどれくらいあるのか

とのこと。

詳細は、下記をご一読ください。


時間管理を身につけるためにどのような工夫をしているだろうか?

時間を効率的に使いたくない人はいない。タイムマネジメント、すなわち時間管理術をきちんと行うことは、限りある時間を有効に利用するだけではなく、それによって生み出される余裕という精神的な効用も大きい。100人いれば100通りの時間管理方法があるはずで、それぞれがその人自身のライフスタイルに寄り添う形で存在している。ただ、今もなお毎月のように時間管理に関する特集を組んだ雑誌や、書籍が出版されている現状を見ると、時間管理に満足できていない人、またはよりよいものを目指そうとする人がいかに多いかがわかる。一方で、この現実は時間管理を身につけることの難しさの裏返しであるとも言える。タイムマネジメント/時間管理術は一種の生活習慣作りであると言ってもよいだろう。ただここでは、いったん個人の意思の問題や、行動分析学からの習慣付けアプローチなどはおいておく。その前に我々が認識しなければならないことがあるからだ。認識しなければならないこととは以下の2点。

自分の時間はどれくらいあるのか

=仕事に割り当てられる時間は合計でどれくらいあるのかを認識する

自分の仕事はどれくらいあるのか

=自分がどれだけの仕事をすべきか、それを行うためにはどれだけの時間が必要なのかを認識する

ここで言う時間とは、単純に仕事上の作業だけではなく、それに付随する移動時間や、思考時間。また、家にいるときの家事の時間なども入れる必要がある。ここではとりあえずデビッド・アレン(David Allen)の提唱する

GTD(Getting Things Done)洗い出しをした結果を、自分の抱えている仕事ととらえる必要がある。

詳しくは『仕事を成し遂げる技術 ―ストレスなく生産性を発揮する方法』(2002年)を参照。

もし、(これはかなりレアケースだが)自分の時間が自分の仕事よりも多い場合は、今抱えている仕事があなたにとって簡単すぎるか、そもそも仕事の量が少ないか、ひょっとしたら既にタイムマネジメントの上級者である可能性もなくはないが。。。

逆に、自分の仕事が自分の時間よりも多い場合は、改善しがいがある状況である。どうせならこの状況をポジティブにとらえるべきだ。改善の方法はいくつかある。基本的な方針としては、自分の時間を作るか、仕事を減らすまたは圧縮するか、である。

どちらにしても、時間管理は上記2点を認識することから始まる。これは、時間管理における「現状把握」である。現状を把握した次の段階で、各要素の最適化や、習慣付けなど具体的な改善策に目を向けると良い。

タイムマネジメントとは、『時間=最大の制約条件』を認識することである。


[参照:「[タイムマネジメント]時間管理を身につけるために認識すべき2つのこと」My Scratch Pad


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スポーツチームでも新人研修!?

タイトルの件、非常に興味深いですね!

日本のTOPラグビーチーム「神戸製鋼」が新人研修を行う
という記事を発見しました。

規律とか礼儀とかに厳しいスポーツの世界で、
どういう新人研修が行われるのかというのが非常に興味がありますね!

今回、その詳細の内容までは調べてもわからなかったので、
また後日なにか情報があれば発信していきます。

こういう研修があるっていうアンテナを張っておく意味でも
一度ご一読ください!


ラグビーのトップリーグは23日、今シーズン加入する新人選手を対象に、新人研修会を7月10日に開催することを発表した。
 同研修会は、企業スポーツのトップモデルを目指すトップリーグの選手として、社会的責任を理解し、実践していくことを目的としている。当日は、本年度第1回となるキャプテン会議も同時に開催し、神戸製鋼WTB大畑大介をはじめ、各チームの代表も参加する。また、バレーボール選手として企業スポーツでの、プレー経験があるスポーツキャスターのヨーコ・ゼッターランド氏を講師に迎える予定。

[参照:「ラグビーのトップリーグが新人研修」 @niftyニュース



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社会人基礎力って知ってますか?

社会人基礎力という言葉を知っていますか?

経済産業省が2006年から提唱しているものです。

定義の詳細は、下記のようになっていました。


「社会人基礎力」とは、「前に踏み出す力」、「考え抜く力」、「チームで働く力」の3つの能力(12の能力要素)から構成されており、「職場や地域社会で多様な人々と仕事をしていくために必要な基礎的な力」として、経済産業省が2006年から提唱しています。
 企業や若者を取り巻く環境変化により、「基礎学力」「専門知識」に加え、それらをうまく活用していくための「社会人基礎力」を意識的に育成していくことが今まで以上に重要となってきています。

[参照:「社会人基礎力」 経済産業省HP


上記にある、

「前に踏み出す力」、「考え抜く力」、「チームで働く力」の3つの能力

は常に進化が問われる今の市場の中で、こういう力を身につけていくことは、
社員教育の一貫として必要かと思いますし、

なにより一人のビジネスマンとしても重要なスキルかと思います。

是非ご参考ください。



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メールマナーに自身はありますか?

タイトルの件、ちょっとしたツールを見つけました。

その名も「特打式 メールマナー検定」※ソースネクスト社製

【90%以上の企業が人並み程度以上のレベルを求める】というデータをとった
上での今回のサービス。

簡易的に自社の社員のメールマナーのレベルもチェックや、
新人研修などのコンテンツとして設けてもおもしろいかもしれません。


いまだに機種依存文字を使ってるのは恥ずかしい。
プライベートはもちろん、今ではビジネスの場においてもメールは欠かせないツール。しかし、いざマナーとなると、知らず知らずのうちにうっかり失礼なメールを送っているかも…と思ったことはないだろうか?

ソースネクストでは「特打式 メールマナー検定」として、期間限定でメールマナーの無料診断が出来るサイトを公開している。選択形式で出題される問題に答えていくだけで、メールのマナー力が簡単にチェックできる。

90%以上の企業が人並み程度以上のレベルを求める


企業が新社会人に求めるパソコンスキルについてどのようにとらえているかリサーチするために、弊社では各企業の人事担当者を対象に、「新社会人のパソコンスキルに関する意識調査」を実施しました。その結果、90%以上の企業が新社会人に対し、人並み程度以上のメールマナーを求めていると回答しています。

(回答企業数33社、2009年1月 ソースネクスト調べ)

ソースネクストでは「痛快!自己啓発「特打式」」シリーズとして、さまざまなスキルを伸ばすソフトを発売中。「メール・インターネット編」から「Excel編」「Word編」と、幅広いラインナップを揃えている。

特設サイトには「メールマナー検定」のほかに「Excel検定」もあるので、自信がある人も自信がない人も、一度チャレンジしてみては?

[参照:「正しいビジネスメールが打てているか?」 ビジネスアイテム通信




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「利益思考とは?」営業マナーの前に身につけたいこと

研修のカテゴリの一つに、「営業研修」というものがあるかと思います。

一般てきには、アポイントの取り方や、訪問マナーなどがメインの内容になってくる
かと思います。

が、それと加えて身につけたいこととして、取り上げたいのが
今回の「利益思考」というテーマ。

営業というと、数字のノルマに追われて、どのプレッシャーに
押されていつしか営業活動が、こちら都合の一方都合な
話になってしまうことがあるかと思います。

そうならないための今回の「利益思考」。
研修にも深みが出るかと思います。

是非ご参考を。


 営業というと、売上ノルマに追われ、つらい仕事だと考えられている人も多いよう。部下や後輩がそのような先入観を持っているケースもあるのではないでしょうか? しかしある考え方を取り入れることで、お客様の喜ぶ様子をダイレクトに感じられる、手応えのある仕事が可能になります。

 営業研修などのプログラムでは、営業パーソンになったら身につけることとして、アポイントの取り方、訪問マナー、商談の進め方、商談後のフォローの仕方などを学びます。プログラムになっているものは、それを身につけているかいないかで、売上に差がつくこともあるほど、大事なことです。

 しかし、プログラムを学ぶ前に1つだけやっておきたいことがあります。恐らく、それをするかしないかで、プログラムの活き方も大きく違いが出てくるほど威力のあるものです。

 それは、何か。自分が売る商品やサービスを提供することで、どのような利益(メリット)があるかを次の順番で挙げ、書き出しておく方法です。

 利益の対象は、(1)お客様(2)自分(3)自社の3つを想定します。「利益」というと金銭をイメージしがちですが「役に立つこと」「ためになること」などに置き換えて考えてもいいでしょう。

好きになれない商品でも売るには?

 わたしが約20年前、生命保険の営業をしていた時のことです。生命保険は、目に見えない商品。しかも、万が一に備える商品です。その万が一というのは、多くの人にとってあまりイメージしたくない、ネガティブなものです。

 わたしは、会社の研修で説明を聞きましたが、商品そのものをあまり好きになれませんでした。何か人の弱みに付け込むような印象を受けたのです。できることならば、自分のお客様には、保険を使わなくても良いような環境でいてほしいとも思いました。

 しかし仕事は、生命保険の商品を売ること。それを変えることはできません。そこで考えたのは次のようなことでした。

 「商品を売るのではなく、わたしから加入していただくと“得”と感じてもらえないだろうか」

 ――ということでした。

 最初はお客様の求めているものがよく分かりませんでしたが、コミュニケーションを取りながら観察していると、ぼんやりと分かってきたのです。そのうち、商品そのものよりも、お客様の立場に立ってサービスを提供する人を求めていて、その代わりに商品を購入しているのではないかと思い至ったのでした。


7大資源で整理する「お客様の利益」

 一般的に経営の7大資源と言われる「人」「モノ」「金」「時間」「情報」「空間」「機会」で考えると、お客様は次のような人を求めているようです。

 さらに、こうしたニーズに応じて、自分の知識やビジネス・スキルを向上させることを目標に、次の4つのことに取り組みました。

お客様にお得な情報を提供できるように、金融商品の勉強(自社以外の商品も含め)
契約手続きが迅速・確実にできるように、事務処理能力を向上
お客様に喜んでいただける情報発信をするためのネタ集め(人気のある飲食店や、施設等の情報収集)
お得な情報を持っている知人、友人との情報交換など

自分にとっての利益

 上記に取り組んでいるうちに、自然と商品知識も増え、ビジネススキルも身に付きました。まず、専門知識と事務処理スキルが身に付いたことは、大きなメリット。それに、自分の興味や関心の幅を広げれば、それに伴い提供できる知識や情報、人脈などが増えることも有意義でした。

 こうした取り組みの結果、毎月のノルマに必要な契約を達成。高級ホテルに宿泊するなど、営業成績が優秀なものに用意された会社のごほうびももらったことがあります。もちろん、契約が取れなくてしんどい月もありましたですけどね。

 というわけで、自分にとっての利益は十分すぎるほどありました。また、当時学んだ金融や税金の知識は、現在生活する上でも役立っています。

会社にとっての利益

 当時、会社にとっての利益を考えたことはありませんでしたが、今振り返ってみると、(1)毎月ある程度の契約を取ってくること(2)お客様と長期的な良い関係を築いてくれること(3)契約見直しのタイミングなどの情報を担当者から聞き出すこと(4)楽しく仕事をすることで、周囲に良い影響があること――などは、会社の利益になっていたでしょう。

 このように、利益を軸に、「お客様」-「自分」-「会社」の順で発想し、取り組んでいくと、誰でもお客様から喜ばれ、必要な契約が取れる営業パーソンになることができるはず。まずは、部下や後輩と一緒に「お客様の利益」を書き出してみてください。

[参照:「営業マナーの前に身に付けたい「利益発想」で営業を楽にする」 誠 Biz.ID




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メールセキュリティに関して

前回のスレッドにちなんで、今回はメールセキュリティネタを。

企業の電子メールの9割がスパムということで、
この辺は個人の対応では対処できない部分なので、
企業としてサービス導入などを検討する必要があるかと
思います。

その点での今回のニュース。

中小企業向けのSaas型ということで、
料金も比較的やさしいですし、
なにより、ITの専任をおけない中小企業にとっては、
こういう外部サービスは結果的に

コスト削減などになるかもしれません。

研修ネタとはズレましたが、メールの研修をする上で、
スパムに関する知識は講師としてあったほうがいいと
思います。

是非ご参考を。


 米Symantec傘下でSaaS型のセキュリティサービスを手掛けるメッセージラボ ジャパンは6月24日、市場動向と販売戦略に関する記者説明会を開催した。SaaS型のセキュリティサービスを利用する国内企業が増え、同社では営業・マーケティングの人員を強化している。

Symantecのホステッドサービス部門でアジア太平洋地区バイスプレジデントを務めるビヨー・エンゲルハート氏によると、SaaS型メールセキュリティサービスを利用する企業は2010年1月現在で、英国が45%、オーストラリアが27%、米国が23%に上るという。日本は8%だった。

 このデータは英調査会社Backchannelの統計資料を引用したもので、同社では各国の企業のMXレコードの状況からメールがその企業に直接転送されるのか、セキュリティサービス会社を経由するものかを調べているという。企業のメールセキュリティサービスの利用実態を把握できる資料になるとしている。

 日本での利用は2009年7月の6%から増加したが、特に従業員数100~499人規模の企業と500人以上の企業で著しく増加している。エンゲルハート氏は、「この傾向は英国では4年ほど前に、オーストラリアでは2、3年前に見られた傾向で、日本でも今年からセキュリティサービスを利用する企業が一気に増えるのではないか」と述べた。

 世界各国でセキュリティサービスの利用が広がる背景には、電子メールとWebサイトを使って企業のコンピュータをマルウェアに感染させようとする攻撃の増加がある。同社によると、電子メール全体の約9割がスパムメールであり、スパムメール全体の9割以上に不正サイトへのリンクが埋め込まれているという。コンピュータ利用者がスパムのリンクをクリックすると不正サイトに誘導され、マルウェアに感染してしまう。

 企業に届くスパムが増加すれば企業ネットワークを大きく圧迫し、ビジネスに大きな支障をきたす事態になる。企業が独自にスパム対策を実施するには限界があり、外部のセキュリティサービスを活用することで、セキュリティ対策における負担を軽減できる。特にIT専任の人材を配置するのが難しい中小企業では、セキュリティサービスの積極的な利用が望まれるという。

 同社ではサービス品質の維持に注力しているといい、特にスパムやウイルスの誤検知率を0.0001~0.0003%に抑え、サービスの稼働率を100%で維持している。あるユーザー企業に新種のスパムが見つかれば、検出エンジンに情報を反映し、ほかのユーザー企業にもスパムであることを迅速に知らせる独自開発のシステムに強みがあるとしている。

 同社が現在国内で提供するサービスメニューは、メールセキュリティとWebセキュリティ、メール暗号化の3種類。エンゲルハート氏は、海外で2011年以降に提供するオンライン型のバックアップとPCセキュリティサービスを国内でも提供する考えを明らかにした。

 サービス強化と併せてメッセージラボ ジャパンは4月から営業およびマーケティング体制の拡充を進めている。既に人員規模を倍増し、今後も増員を図るという。また、地方での同社サービスの販売促進を担う「アソシエイト」というパートナープログラムも発足した。カントリーマネジャーの山本誠治氏によると、各地のITサービス企業やコンサルタント、ITコーディネーターからの問い合わせが増えているという。

 「東北地方や北陸地方など、体制面で当社がこれまで十分にサービスを提案するのが難しかった地域から問い合わせがある。パートナー各社と一体になって中小企業のセキュリティ対策を支援していきたい」と山本氏は話す。

[参照:「中小企業のSaaSセキュリティ利用が拡大、メッセージラボが販売施策を説明」 ITmedia

メール署名と企業ブランディングについて

タイトルの件、ビジネスマナー研修の中で、メールの研修を
すると思いますが、そのときの情報として使えるかもしれませんね。

なんで、署名は統一した方がいいのか。
そして、一般的にどのくらいの企業が統一しているのか
を知っていると、説得力もありますし、
なによりロジカルです。

是非ご参考ください。


■メール署名の統一なんてどっちだっていい?
あなたの会社のブランディングの崩壊が署名から起こるかもしれない。そんな危機感を覚える調査データを1つ紹介したい。

あなたの会社ではメールの署名を統一しているだろうか。弊社が2010年6月8日に発表したビジネスメールの署名に関する意識調査によると、企業の6割以上でメールの署名が統一されておらず、個人が自由に設定していることが分かった。

「あなたの会社ではメールの署名が統一されていますか?」と質問したところ、「統一されている」と回答した人が46名(28%)。「統一されていない」と回答した人が106名(64%)。「わからない」と回答した人が14名(8%)という結果だ。


出典:アイ・コミュニケーション
ビジネスメールの署名に関する意識調査
有効回答数:166名
調査期間:2010年5月1日~5月31日。

この回答を見て、あなたは何を感じるだろうか。「メール署名の統一なんてどっちだっていい」というような声も聞こえてきそうだ。確かに、「統一されていない」と「わからない」という回答数を合計すると7割以上の企業でメールの署名が統一さえていない。この事実から考えれば、メールの署名統一に対する意識の低さは否定できない。しかし、果たしてメール署名の統一は企業にとって不必要なことなのであろうか。

あなたは同じ会社の別の担当からメールを受け取り、その署名の違いに違和感を覚えたことはないだろうか。ある担当は、メールの署名に商品の宣伝ばかり入れているが、別の担当は入れていない。また、ある担当は、メールの署名に「♪」マークで装飾を施しているが、別の担当は「-」などの罫線を使っている。

メールの署名は2つの目的がある。1つは、適切な情報提供。そしてもう1つは、企業のブランディングである。

■署名の役割(1)適切な情報提供
会ったこともない人からメールでコンタクトがあったり、一度も会わずにメールのやりとりだけで商談が成立したりすることも珍しくない。そのくらいメールは仕事を進めていくうえで重要なコミュニケーションツールだといえる。

あなたにとって、メールの署名はただの飾りだろうか。ご自身の行動を振り返っていただきたい。電話をかけようと思ったとき、何を見て電話番号を確認するだろうか。名刺交換をしていても、名刺を探さずにメールの署名だけを見て電話をかける人は意外に多いはずだ。相手の会社サイトを確認したいとき、メールの署名に会社ホームページの URL が記載されていれば、そこをクリックするのではないだろうか。

実際、私自身の行動を振り返ると、訪問先の住所や地図を確認する場合はメールの署名で住所を確認してから会社サイト URL をクリックし、そのなかで会社までのアクセスや地図を確認する。メールの署名にある情報を信頼しているからだ。メールの署名には名刺同等の役割が期待されている。

ただ、名刺同等の情報を記載する前提であれば、個人が自由に設定していてもよいかというと、そうではない。個人が自由に設定しているメールの署名には、情報の過不足が見受けられるからだ。不足の場合は、電話番号や郵便番号の記入漏れなど、名刺同等の基本情報が正しく記載されていない。ケアレスミスだ。住所の番地が間違っていたことで、郵送物が未達で戻ってきてしまった経験がある人もいるだろう。

このような署名の統一ができてないことにより、機会ロスが発生している。実際にある不動産会社は、メールの署名を統一し電話番号に加えて、営業時間(電話対応が可能な時間)、定休日を入れただけで問い合わせが増えたという。また、ある企業は署名に全社統一のキャンペーンを掲載しただけで、相乗効果があり売上げにつながったという。

メールの署名はただの連絡先の提示ではなく、マーケティングとも連動して考える必要がある。

■署名の役割(2)企業のブランディング
メールの署名は、個性を出してもよい。会社から与えられるものではなく、各々で工夫をすべきだと考えている人もいる。そのような議論に待ったをかけたい。もちろん、みなに良識があれば、そのような議論すら実は必要がない。「会社のブランディングを損ねずに、会社の利益につながるように署名を工夫しよう」といえば事は足りる。

しかし、現実はそうではない。情報が多過ぎる場合のメール署名には、広告色の強いアピール情報を長々と掲載しているものがある。このやり過ぎの署名も企業のイメージをダウンさせてしまうことになる。また、署名の使い分けができていないために、お得先に売り込み色の強い署名を毎回つけてしまったり、お詫びの場面でそのような署名付けてしまったりしてひんしゅくを買ってしまうケースもあるようだ。

また、署名そのものを「♪☆★」などの記号を使って個性豊かに装飾しているものがある。これについては注意が必要だ。謝罪のメールなのに署名には♪マークが満載で、誠実さにかけると怒られた国の機関が実際にある。

さらには、社歴の長さと勤勉さが売りの社風なのに、☆が散りばめられた署名をつけてイメージが違うと注意された。そのようなトラブル例が後を絶たない。

メールの署名は、メール上の名刺だとも言える。デザインや発している情報から企業イメージにギャップが生まれないか。その点は一度確認してみる必要があるかもしれない。たった一人に署名から企業のブランディングが壊れる危険性もあるといえる。

なんとなくつけているメール署名が独り歩きして、意図しないイメージを構築していることもありえる。この機会に、ビジネスで使うメールである以上、署名は会社の顔になることを意識していただきたい。たかがメールの署名、されどメールの署名。一度見直してみてはいかがだろうか。


[参照:「メールの署名から企業ブランディングは崩壊する!?」 japan.internet.com ニュース

2010年7月21日水曜日

20代の男性はタイムマネジメントに興味がない??

タイトルの件で、「そういえば・・・」と思わせられるブログ記事を発見!


■ 20代男性は時間管理に興味がない?

この仕事をしていて感じるのですが・・・ 若い世代(たとえば20代)に限って
いえば、「時間管理を真剣にやろう」と考えている人は、圧倒的に女性が多い
と感じます。(もちろん例外もありますが)


こういうと語弊があるかもしれませんが・・・
男性は(特に若いうちは)「残業すれば何とかなる」という意識がありますし、
ちょっと勘違い系の「残業してでも仕事を間に合わせる俺ってカッコいい」と
いう思い込みがある場合すらあります。

概して、若い男性は 「俺ってすごい」という根拠のない自信を持つもの。
そういう心理と「時間管理をやりたがらない心理」には、何か共通するもの
があるような気がしています。

このあたりは、まだまだ研究の余地がありそうです。


ちなみに、男性も30代、40代になると、仕事の忙しさから時間管理の
必要性を感じる人が増えてきます。それなら、早くからやった方がいいん
ですけどね。 (・・・と、昔の私に言ってやりたいです(笑) )


[参照:「20代男性は時間管理(タイムマネジメント)に興味がない?」 ブログ:時間管理術研修所]



たしかに手帳をつけてとか、googleカレンダーなどのスケジュールツールを
使ってスケジュール管理はしていますが、たいてい予定通りにはいきません。

作業レベルの仕事は家でやったりしているのを考えると、これができるのも
若いうちなのと、まだできる範囲内の仕事量だからなのかなと。

上記にもあるように、部下の管理やプロジェクトをいくつも持つようになると
自転車操業的なやり方には限界来るかもしれません。

若いうちからタイムマネジメントは意識していきましょうという投稿でした!

電話対応をあなどるなかれ!電話対応研修の必要性に関して

電話対応は、自分が新人のときの研修で

「受けた電話は会社の代表という意識を持って」

と先輩方から教わった気がします。

今回ご紹介する記事では、その電話対応の必要性を痛感させられる内容です。


インターネットが普及しはじめたころ、電話はコミュニケーション手段としての役割を終え、徐々に減ってくるのでは、という見方がありました。ところが、子供からお年よりまでがメールを活用するようになっても電話でのコミュニケーションは広く使われています。

それどころか、WEBサイトを見て、わからないことがあれば電話をかける、という行動がいまや一般的になっているのです。

さらに、店頭販売をしのぐとも言われるネットショッピングでも、同じような状況にあると言われています。

サイズや色、在庫など商品についての質問や、注文方法、発送などについての問合せ、果てはクレームまで、お客様から電話をいただく機会は多くなる一方です。

ところが、ネットショッピングの場合、店舗を出す手軽さから、電話応対を始めとするバックヤードの準備が整わないまま出店しているケースがあります。

その結果、電話対応の質が悪く、せっかくお客様から問合せをいただいたのにお客様を失うケースや、誤解からクレームに発展するケースが後を絶ちません。

そんなに時間やお金をかけなくても、電話応対研修や教育、トレーニングはできるようになってきました。

この原因は、「電話応対はできて当たり前」という意識もあります。確かに、ただ電話に出て話をするだけなら誰にでもできますし、特別なスキルなど必要ありません。

しかしながら、「お客様からの電話に確実に対応し、ビジネスチャンスにつなぐ」となると、話は別です。失礼のない言葉遣いや、お客様の話を聞き、わかりやすく説明するスキルなどいくつかポイントがあります。決して難しいことではありませんが、対面の接客と同様にトレーニングが必要なのです。

今の時代、ビジネスチャンスはどこにでも転がっているものではありません。せっかくのよい商品やサービスであっても、ほんのささいなことでビジネスを失っていることがあるかもしれません。日々のその積み重ねは売上にも影響にも少なからず影響します。

「うちはコールセンターじゃないから」「社員が数人で電話を取っているだけだから大丈夫だろう」などと考えている方も多いと思いますが、お客様から見れば、「コールセンター」であろうが、社員による電話応対であろうが同じです。

WEBサイトの集客をじっくり考えるのと同じように電話応対も大切なコンタクトポイントとして見つめ直すことが大切なのではないでしょうか。


[参照:「ネット通販における電話応対研修の必要性とは」 ブログ:市場通信の電話応対研修]



特に、通販業者などのところは、なるべく経費をかけたくないので、
電話対応などに関しては、電話を受ける個人の人にまかせてしまいがち。

電話対応も一つの販促策。ここをこだわることで、売上は大きく変わるのかも
しれません。

そういう意味では、電話対応研修も売上強化策の一つだと思わされる記事でした。

コーチングでは人材が育たない!?

人材育成というのが各企業の経営課題として危機感を募っている昨今、
流行している研修テーマの1つに「コーチング」があります。

その「コーチング」に関しての記事があったので、抜粋します。


―― コーチングの問題を指摘されていますね。

 針生 ええ、コーチングでは解決策にならないのですよ。特に若手については。

コーチングというのは上司が若手とか中堅の社員たちの相談に細かく対応し、「君は何をやりたいのか」などと励ましているわけでしょう。しかし、最近のゆとり世代のような若手は自意識が過剰であり、「君のゴールはここだ」と明言して、引っ張ってやらないと。

日産自動車はコーチングで成功していることで有名ですね。そこでは上司が部下の強みとか弱みをしっかり指摘し、どこに向かうべきかをうまく示して、成功しているようです。最もダメなのは若手の甘い自己認識を放置することです。会社が何を求めているのか、そこをしっかり決めて、理解させるようにしないといけません。

ミドルアップダウンの消滅

 ―― 針生さんの目から見て、日本企業の人材育成での問題点はどこでしょう。

 やはりホワイトカラー職のミドルでしょうか。大企業で最も人材が質的に不足しているのはミドルのホワイトカラーです。これを育てることが簡単ではない。技術者は求められるスキルがしっかり分かります。だから、育てやすい。ホワイトカラーは営業職とか、企画職でしょう。ここは明確な育成方法がないから、難しいのです。

 日本企業の強さはホワイトカラーのミドルにありました。「ミドルアップダウン」という言葉がありましたが、それが消えつつある。以前は米国的なトップダウンがもてはやされたが、それもうまくいかない。ここを何とか解決していかないとだめです。

 ―― クレイアではミドルの調査もされていますね。

 毎年、ビジネスパーソン1000人調査というのをやっています。昨年の調査ではやはり、管理職であるバブル入社組の問題点が明確になっています。

 2005年当時の20歳代の若手向けの調査と比較しても、2009年には「頼りにならない」「面倒を見てくれない」との回答が2~2.5倍に増えていますよ。昨年ぐらいから、バブル入社組が大量に管理職になっていることが影響しているのでしょう。

 リーマンショック後の景気悪化で、自らの業績目標の達成を優先し、部下の面倒を見ていられないということなのでしょうか。

課長になれないバブル世代が組織に沈滞生む

 ―― バブル世代の処遇は難しい課題になっているようです。

 課長になれれば、良いのですが、バブル入社組は大量採用だったので、課長になれない層もたくさんいます。課長補佐のようなポジションにつけられています。そうすると、どうしてもモチベーションが落ちてきますよね。日本の企業の組織において、沈滞感を生んでいます。

 そして、バブル世代の次は「就職氷河期世代」ですよね。この世代も課長になれないバブル入社組を見ています。だから、意欲が落ちている。

 もう1つ特徴的なことがあります。就職氷河期世代は長い間、部下が入って来なかったので、自分で何でもかんでもやる習慣ができています。後輩のゆとり世代に任せるのかどうか。ここで重要なのは自分でやるより、人にやらせることの大切さを上司が理解させられるのかどうか。


プチバブル世代を見極めよ

 ―― ゆとり世代についてはどう思われますか。

 中学校からゆとり教育を受けた世代が今年春に新社会人になりました。ただ、その前の世代も、大きな問題になるかもしれません。ゆとり教育を一部でも受けている層であり、私は「プチバブル世代」と呼んでいます。

 2006年から2008年に大学を卒業し、入社した若手です。この間だけは日本企業が業績改善のために、ものすごく採用を増やした。楽に入社できた人も多い。ですから、この世代が本当に優秀な人材として活躍するのか。企業はそこを見ていく必要があるのではないでしょうか。

 ゆとり世代はやはり、草食系であり、なかなか難しそうです。父親がリストラされるのを見てきた世代であり、安定志向が高まっている。村上ファンドとか、ライブドアとかを見てきたから、出る杭は打たれることをよく分かっている。もう1つ問題なのは自己認識が甘いことでしょうか。自分の能力を回り以上に高く評価してしまう傾向があることです。個性尊重教育の影響がくっきり出ています。

東大から何人採用できたは自慢にならない

 ―― ゆとり世代が入ってくる以上、新卒採用がこれから一段と重要になりそうですね。

 ゆとり世代は甘やかされています。ですから、なぜ、この会社を選んだのかを聞くと、「自分の話しを一番よく聞いてくれたから、入りたくなりました」なんて言っています。他社では「自分の意見に反論されたから、嫌になった」とね。

 昔はリクルーター制度がしっかりしていました。それが機能していたから、学生を見極めることができました。今はそうではないでしょう。採用がうまくできないから、新人を育てることがさらに難しくなっています。特に重要なのは褒めてばかりいてもダメということです。

 入社したばかりの若手をどう厳しく育てていくのか。そこを人事部がしっかり考えないといけません。東京大学から、今年は何人採用できた、なんていうのは自慢にもなりません。

 ―― 厳しく育てたら、辞めてしまいませんか。

 そうかもしれません。厳しくするにも、若手にしっかりと仕事をさせないと。昔の企業は余裕があって、若い連中にも、「おい、お前、少しやってみるか」だったわけですが。それが成果主義の影響で難しくなっている。若手が失敗すれば、それで仕事が回らなくなりますしね。

 しかも、ゆとり世代だから、なおさら、大丈夫か、という感じになります。疑似的に若手に失敗させる研修が必要かもしれません。ゆとり世代はなぜか、自分たちは優秀だと誤解していますしね。


負け組を復活させるサイバーに学べ

 ―― 成果主義でうまく若手を育てるような企業はあるのでしょうか。

 サイバーエージェントは学ぶべき企業でしょう。人材を社内にとどめておくということではうまくやっています。

 ビジネスですから、社員は勝ったり、負けたりするでしょう。成果主義だと勝ち組と負け組に分かれやすいのです。サイバーは負け組にも、次のチャンスを与えて、復活させる仕組みができています。ここがポイントです。成果主義では上から2割が勝ち組になっているケースが多い。真ん中の6割が、上を目指すはずだったのに、ここの意欲が落ちている。まるで「負け組」かのような感じです。

 後はソフトバンクに注目していますね。あそこは中堅は中途採用、若手はプロパーという組織構造になっています。中途採用の中堅が、新卒の若手をうまく育てているのではないでしょうか。


[参照:「コーチングで若者は育たない」 日経ビジネスオンライン]



「受身社員と能動社員」、「バブル世代とゆとり世代」「成果主義」
など議論のテーマになりそうなキーワードが多々ありました。

人材を育成するというのは、企業の永遠のテーマであり、
サービスや商品と一緒で、時代や景気の変動に伴って、
その指導方法や研修内容は変化させていかなければいけないのかも
しれません。

その変化を柔軟に取り入れることができる企業が将来の勝ち組企業になるのでしょう。

オフィス2010の「BIスキル検定」とは?マイクロソフトと人材派遣会社による協業

タイトルの記事が、プレスリリースでありました。

派遣社員に限らずですが、仕事で役立つスキルがないと
職になかなか就くことができないこの市況の中、

OAのこういう資格を設ける意味というのは大きいと思います。


マイクロソフトは2010年6月15日、人材サービス会社のパソナグループと、人材の育成強化で協業する、と発表した。

 企業の IT 活用促進と新たな雇用機会創出が目的で、企業経営層の意思決定をサポートする BI(Business Intelligence)に秀でた人材の育成を強化する。

 両社は、BI スキル向上や実践に役立つ「Office 2010」向けテンプレートや手法などのコンテンツを共同で開発、Web サイト経由で提供する。

 また、パソナグループは、同グループの派遣登録者に対してこれらコンテンツのオンラインセミナーなどを実施するほか、Office ソフトの基本操作スキルから経営支援に繋がる応用技術のあることを証明する「BI スキル検定」を、マイクロソフトの監修のもとで創設する。

 両社はこの協業で、今後1年間に3,000名のパソナグループ派遣登録者が「BI スキル検定」を受講できるよう取り組む。

[参照:「マイクロソフト、オフィス2010の「BIスキル検定」開始」 YOMIURI ONLINE]


今回は、派遣社員にまずは広めていくとのことでしたが、今後新人研修や、
企業の昇給基準の1つとして設けるなど、様々な活用が見出せそうな資格です。

OAというのは、ビジネスシーンでは必須のスキルなので、
OAスキルを客観的に評価できる資格として普及していって欲しいなと思います。

製造業の人材育成について。日印ビジネスを考える。

今回は、今中国とならんで注目されているインド市場に関して。

最近の、カンブリア宮殿でもありましたが、
iPadの制作関係者の3人1人がインド人という話もちらっと
聞いたぐらい、インドの人材に関しては、今注目なのかと
個人的には思っております。

そんな中での今回の記事です。


「日本企業とのコラボレーションは具体的にどのような形を考えているか」「製品開発のための特定のパートナーはいるか」――。5月26日、JICA研究所(東京都新宿区)で行われたBOP(Base of the Pyramid)層向けの簡易冷蔵庫「チョットクール」の開発に携わったインドの大手財閥「ゴドレジ」のゴパラン・サンドラマン副社長によるビジネス講演会で、参加者から次々と質問が投げかけられた。

熱心に質問し、サンドラマン副社長と議論を交わしたのは、新興国ビジネスのヒントを得ようと集まった日本企業の関係者ら79人。サンドラマン副社長は「今後、さらに品質を向上させてコストを削減することを考えており、日本がそのための技術を持っていれば、積極的にコラボレーションしたい」などと答えた。

VLFMの手法でニーズをつかむ

BOPは、年間所得が3,000ドル未満の開発途上国の低所得者層。世界中で約40億人が相当するといわれており、将来的な「ボリュームゾーン」として彼らを対象としたビジネスが世界的に注目されている。

「チョット」はヒンディー語で「少し」の意。チョットクールは、コンプレッサーも冷媒も使用していない、容量43リットルの小型冷蔵庫で、重さ7.8キログラムと持ち運びにも適している。5~15度での保存が可能で、価格は3,250ルピー(約7,150円)~3,500ルピー(約7,700円)。8月に発売を予定している。インドで販売されている冷蔵庫は最も安い価格帯でも6,000ルピー(約1万3,200円)で、インド人の80パーセント以上は冷蔵庫を所有していないという。

サンドラマン副社長は、JICAが2007年から支援している「インド製造業経営幹部育成(Visionary Leaders for Manufacturing :VLFM)プロジェクト」に参加、プロジェクトで学んだ、金魚鉢の中に飛び込んで初めて金魚の生態を理解できるという「金魚鉢理論」に基づいた手法でチョットクールの開発に取り組んだ。

その手法とは、BOP層が暮らす地域に何度も通って潜在的なニーズをつかむこと。その過程で、彼らは毎日、または隔日で必要な食材を購入するため、冷凍機能や大容量の冷蔵庫は不要で、15平方メートルほどの家に住んでいることからコンパクトさが求められていることなどに気づき、チョットクールの開発につながったという。

伸び悩む製造業を人材育成で支援

インドは、新興国BRICs(ブラジル、ロシア、インド、中華人民共和国)の一員として世界の注目を集めている。しかし、経済成長はサービス業などが中心で、雇用効果の大きい製造業は伸び悩んでいる。

インド政府は「製造業の競争力強化」を重点政策として、GDPに占める割合を16パーセント(2009年度)から25パーセント以上に高めることを目指しており、JICAに支援を要請。筑波大学の司馬正次名誉教授をプロジェクトのチーフアドバイザーとして迎え、研修を通じた人材育成システムの確立を目的としてVLFMプロジェクトが始まった。

プロジェクトの目的は、製造業の経営手法をインドの製造業の幹部に伝え、業界の変革を担うビジョンを持ったリーダーを育てること。CEO(最高経営責任者)コース、上級幹部経営コース、中級幹部経営コース、中小企業育成コースの4コースで構成されており、製品のコンセプトづくりからアフターサービスまでを含めた総合的な「ものづくり」に重点を置いている。

さらに詳しくは・・・

[参照:「製造業の人材育成支援でBOPビジネスのモデルも開発(インド)-研修を通じて日印のビジネス情報交換も-」 jica]

“デキる”と思わせるビジネスメールの書き方とは?

ビジネスメールという、今の時代お客様や取引先とのコミュニケーションツール
として当たり前のメールに関する記事。

「デキる」という部分が興味をそそったので、発信します。

是非ご参考ください!



“デキる”メールは何が違う?

では基本のメールからさらにステップアップするには、どうすればいいのでしょうか?早速具体的なテクニックを見ていきましょう。

■相手の心をつかむメールの3原則、「KST」
■メールの冒頭から法人名・フルネームの名前で書く
■私的なことを冒頭で「短く」書く
■ほめられても謙遜しない
■相談・愚痴メールは受容して聞く
■「ここだけの話」を聞きだすには、自分から失敗や醜態をさらけだす
■「お礼をしたい」と言われたら、「こうして欲しい」とはっきり書く
■お中元、お歳暮等のお礼メールは画像添付で


最初の「KST」とは、「K=共感・尊重、S=賞賛、T=丁寧」を表しています。相手の心を掴むには、まず「相手の言いたいことに共感し、尊重する。そしてその意見・行動を賞賛し、丁寧にその意見を書く」ことが大切。受け取った相手がどう感じるかを考えて文面を練ってみましょう。送る相手にもよりますが、相手との距離を縮めるには、自分の近況を少し付け加えたり、お礼のメールには画像を添付するのも効果的です。また相手の名前を「法人名・フルネーム」で書くのは、同じ名字の人がいた場合の混乱を避ける意味でも便利ですね。

<“上手い”メールはどんどん真似てみよう!>

毎日大量のメールを送信する場合は特に、よく使う文面をあらかじめテンプレートとして用意しておくと便利です。また、自分が“上手い”と感じたメールの文面は、どんどん真似てみるのもオススメ。特に「お詫び」のメールは難しいので、自分が受け取った際に印象が良く感じたお詫びメールはぜひ参考にしてみましょう。

<適当になりがち?「件名」の付け方>

メールの書き方というと、つい本文の書き方にばかり目がいきがちですが、実は相手が一番最初に目にするのが「件名」です。こちらのエントリーによれば、効果的な件名を付けるポイントは次の通りです。

■具体的に書く
■文字数は20文字程度に抑える
■「緊急」「重要」などを付記して注意を促す

件名は、簡潔にまとめつつも具体的にするのがポイント。例えば臨時休業のお知らせメールの場合なら、「お知らせ」よりも「臨時休業のお知らせ」が適切です。件名が具体的でないと、他のメールに埋もれて見落とされてしまったり、場合によっては迷惑メールのように見えてしまうかもしれません。また、特に重要な内容や急ぎの場合は、件名に「重要」「緊急」などと書き添えておくと効果的です。「件名だけでどんな内容なのか想像がつく」のが理想ですね。

[参照:「印象も効率もアップさせたい!“デキる”ビジネスメールの書き方」 はてなブックマークニュース]

「第11回 ビジネスコンプライアンス検定」の受付は7/11まで!

ビジネスコンプライアンス検定というものがあるとのことです。

教育成果を測定するものとして非常に有益と評判の資格みたいです。

企業活動における法律や規則に関する内容の試験であるので、
できることなら職種に限らず、予備知識として入れておきたい
内容ですね。

ご興味のある方は、是非受験を!



サーティファイコンプライアンス検定委員会が主催する「第11回 ビジネスコンプライアンス検定」の受験申し込みを、2010年7月11日まで受け付けている。検定は全国主要10都市で8月1日に行われる。



この検定は、法律や規則に従って企業活動を行うことを意味する「コンプライアンス経営」の根幹となる法律知識をもった人材の育成を目的としている。初級はビジネスパーソンとして必要な基礎的な法律知識などを問い、上級では経営の推進者として必要とされる実践的な知識、高度な法律知識などについて出題する。検定料は、初級が5200円、上級が7500円。詳細や申し込み手続きはホームページまで。


また、初級、上級受験者それぞれを対象とする参加費無料のオープンセミナーが2010年6月27日と7月10日に実施され、講師は、同検定委員会・委員長をつとめる郷原信郎氏(名城大学教授)のほか、新日本有限責任監査法人の大久保和孝氏、郷原総合法律事務所の新倉栄子氏が担当する。


検定の受験者を対象としたアンケートによると、企業がコンプライアンス教育を推進するうえで、「ビジネスコンプライアンス検定」が有益だと答えた人は74%にのぼり、教育成果を測定するのに最適だとする意見も出ているという。同検定を企業で導入するケースも増えているそうだ。

[参照:「「ビジネスコンプライアンス検定」申し込み受付中 郷原信郎講師の無料セミナーも開催」 biglobeニュース]

新聞発行部数が減少している??

新聞の発行部数が特にアメリカで減っているみたいです。

インドや中国といった、今成長中の経済圏では増えているとのことで、
この辺からも国の勢いを感じますね。

日本もそれほど減っていないみたいですが、
紙媒体のweb化が進む昨今、徐々に減少していきかもしれませんね。

社会人になってから日経新聞などを読むようになる習慣が
ビジネスマンになる第一歩なのかと思っている自分にとって、
この辺の変化も非常に残念です。



先進国を中心に、新聞の発行部数が減り始めている。

 OECD(経済協力開発機構)レポートよると、OECD加盟国では2007年-2009年の3年間でこぞって新聞の発行部数を減らしてきている。以下のグラフのように、米国では30%、英国では21%、そして日本では15%と、2007年以降、新聞発行部数が大幅に減ってしまったのだ。


ただしOECDに加盟していない中国やインドでは新聞の発行部数が増えており、世界的に見れば発行部数は減っていない。だが英国や米国のような新聞先進国では、読者離れによる新聞崩壊が迫ってきているのである。

 特に深刻なのは米国である。発行部数の急減と、広告主離れ、景気後退などが重なって、新聞紙広告売上高が急減し、これからも大きな回復が期待できないからだ。同じOECDレポートのグラフによると、米国の新聞は売上高のうち87%も広告売上に依存していた。その広告売上が急落し続けているのだから、大変なのだ。ちなみに、英国の新聞は広告売上依存率が50%、日本の新聞は35%となっている。

米国を中心に先進国では、新聞産業が斜陽化してきているのだが、日本は安泰とみられることもあるようだ。OECDレポートを紹介しているアイルランドの新聞記事では、日本は世界で最も熱心な新聞読者を抱えた国で、1000人のうち有料新聞を購読している人が526人もいると伝えている。これは世界でトップで、その後を458人のノルウェー、400人のフィンランド、362人のスウェーデンが続いている。米国はわずか160人で、オーストラリアは116人、イタリアは90人である。

 こうした熱心な読者に支えられて、世界の発行部数ランキングでトップ10の新聞のうち5紙が、日本の新聞が占めているそうな。そして、発行部数が世界トップの新聞も、約1000万部の日本の読売新聞となる。数字だけで判断すると、日本は新聞天国に見えているのかも。


[参照:「新聞発行部数の減少率、2007年以降で米国が 30%、英国が21%、日本が15%も減少」 ブログ:BLOGOS]


人材を育てる!研修に関してのブログ
研修太郎のブログ
研修関係の情報ポータルサイトをめざすブログ

タイムマネジメントのコラム

タイトルの件、見つけました。

タイムマネジメントの記事はなかなか出てこないので、
今回は参考になりそうなブログ記事を。


おはようございます。 月曜日の朝ですが、どのような時間を過ごされているでしょうか?
今日は早朝から今週に予定されている研修の準備をしております

 ・ 月曜日の某社社内カレッジの研修テーマは 『タイムマネジメント』

 ・ 火曜日には某社 『配属前研修』

 ・ 木曜日には再度『プランニング研修』

もちろん、この間を縫ってアポイントメントや諸々の資料作成・打ち合わせ等々が入っておりまして

「う~ん・・・なかなかのスケジュールだなぁ」 と、スケジュール帳を見ていて頭が混乱してくることもあります

1日は24時間、文字通り時間は限られているのですが、これをどのように使うかは人それぞれです

度々、ブログや研修でも申し上げていますが 『有限な時間は無限の使い方がある』 のです 

頭が混乱してきた時、私が着目するのは 『仕事の重要度』 です

重要度を図る基準としては色々ありますが、YASの場合は、以下のような基準で見ることが多いです。

 ○ 関係者への影響度
 ○ その件に関わる方々の人数
 ○ さらにその先にいる方々への影響

「80億人の笑顔に貢献する」という弊社のミッションは、ここにも関連してくるのです

ビジョンやミッションを持つことと、タイムマネジメント

一見余り関係のない事項かと思われるかもしれませんが、実はかなり関係があるのですね

皆さんは限られた時間を有効に使うために、どんな工夫をされていますか?


[参照:「タイムマネジメント」 コラム・事例 [All About プロファイル]]

特に新入社員は必見!―ビジネスメール「1の法則」

先の新入社員研修の話題に続いて、次はビジネスメールの話題。

恥ずかしながら、私も初めて知ったのですが、『ビジネスメール「1の法則」』
といういわゆるフレームワークみたいなものがあるようです。

非常に参考になるかと思いますので、ご紹介します。


メールを送った相手から、早く返信が欲しい時に威力を発揮するのが1の法則。そのポイントは、次の3つです。



1つのメールに用件は1つ 1つのメールに複数の用件を盛り込むと、早く回答できるものとそうでないものが混在することになります。そうすると、早く回答ができるものまで、後回しや、回答を忘れてしまうことにつながります。1メール1件にすることで、回答しやすくなるのです。



1画面に収まる工夫 メールを開いて情報量が多いと、「この件は時間がかかりそう」という印象を持ちます。反対に1画面に収まっていれば、「すぐに対応できる」と感じ、対応しやすいのです。



1往復半で完了 送り手(用件)→受け手(回答)→送り手(お礼メール)というシンプルなやり取りが目指すイメージです。しかし、受け手が判断しにくいメールや、確認、質問が出るメールでは、複数回のやり取りが必要になります。相手が判断しやすい、回答しやすいメールを作成することを意識することで、やりとり回数を減らすことができます。



 1の法則で工夫が必要なのは、「1往復半で完了」できるメールです。1対1はもちろんですが、1対多の時(連絡事項など)にこのメール作成の方法が威力を発揮します。



1対多のメールでは、読み手の注意を喚起し具体的に何をすればよいのかを明確に伝えなければなりません。



次の点に留意しましょう。



見落とし防止:件名に、このメールが誰に関係あるのかを明記何をすればいいのか:対応が必要な人が、具体的に何をすればよいのかを明記



注意喚起:添付ファイルを見てもらうために、見落としがちな点に注意喚起(冷蔵庫の例など個別例を明記)



対応後のアクション:メール返信を依頼し、対応してもらえたかを確認いかがでしょうか?これで、必要な人と1往復半のメールのやり取りができ、関連する機器の取り扱い上の見落としが減らせ、なおかつ、当日出社する間違いを防げるのです。



 このように、行動を取って欲しい相手を具体化し、その相手の行動をイメージした上でメールを作成すると、より伝わりやすくなります。相手の行動をイメージしたメールを作成するためには、3つのコツがあります。



自分が困ったネタをストックしておく

日頃から観察力を磨いておく

要約力を身につける



[参照:「業務連絡に効果を発揮――ビジネスメール「1の法則」」 誠 Biz.ID



新入社員に限らず、いまいちど見直したいですね。

6つのコツ!気が利くビジネスメールの極意

またまたまたビジネスメールです。

今回も「誠 Biz.ID」の記事から!

[参照:「気が利くビジネスメール――新入社員のための6つのコツ」 誠 Biz.ID]


一部抜粋してメモらせてもらいます。


メール作成、3つの基本ポイント

件名:相手の判断や行動につながること。緊急度、返答の有無、期限などがひと目で分かるように。

本文の論理性:結論が明確、5W3Hが明確、短文、個条書き、客観的、ヌケ、モレ、ダブりがないなど。

ひと目で見やすいか:レイアウトは左寄せ、1行全角30~35文字、段落で改行。


 新入社員の指導であれば、上記の3つのポイントが意識できるようになれば合格点と言えます。しかし、誠 Biz.IDの読者であれば、もうワンランク上も期待します。そこで、さらなる応用を3つご紹介しましょう。


発信者情報、1の法則、言葉づかい

 それは以下の3つです。

A:受信トレイを意識した「発信者情報」
B:1の法則
C:言葉づかい
 まずは受信する相手の受信トレイを意識した「発信者情報」から。企業担当者間でやり取りされるメールの発信者情報は、次の4つが一般的です。

企業名+個人名
個人名
企業名
社員番号

 発信者情報は、担当者が自由に設定出来るのであれば、「企業名+個人名」の表記が最もお勧めです。というのも、日に数百通メールを受信する人は、受信トレイの「発信者情報」と「件名」を見て、優先順位を決めてメールに対応します。その際に、企業名や個人名だけのものは、広告メールや迷惑メールと混同し、見落とす可能性があります。

 しかし、「企業名」「個人名」「件名」の表記は、日頃から意識している仕事の進捗(どの仕事がどのような状況になっていて、自分が何をする段階かなど)を想起しやすいため、優先的な処理を受ける可能性が高くなります。

 早いレスポンスが得られれば、メールを送った側にもメリットが生まれます。相手の判断のしやすさを意識することで、相互にメリットがあるのです。

 続いて「1の法則」。要は、相手が判断しやすい、回答しやすいシンプルなメールを作成することです。メールを送った相手から早く返信してほしい時に威力を発揮するほか、やりとり回数を減らすことにつながります。

1つのメールに用件は1つ:1つのメールに複数の用件を盛り込むと、早く回答できるものとそうでないものが混在することになります。そうすると、早く回答が出来るものまで後回しになったり、回答を忘れたりします。回答を確実にもらうためにも、1件1メールが有効です。
1画面に収まる工夫:メールを開いて情報量が多いと、「この件は時間がかかりそう」という印象を持ちます。反対に1画面に収まっていれば、「すぐに対応できる」と感じ、対応しやすくなるのです。
1往復半で完了:送り手(用件)→受け手(回答)→送り手(お礼メール)というシンプルなやり取りが目指すイメージです。しかし、受け手が判断しにくいメールや、確認、質問が出るメールでは、複数回のやり取りが必要になります。
 1の法則はまた、メール内容の検索にも威力を発揮します。例えば「送信者情報」で検索したとき、1つのメールで1つの案件だけを書いていれば件名だけで判断できます。しかし、案件がいくつも書かれているメールは、件名から判断がつかず、本文を確認しなければなりません。後のことを考えても、用件を絞り、見やすくしておく工夫は有効なのです。




改めて見直しておきたいものです。

ビジネスメールの署名は統一されてますか?6割の企業で未統一。

今日は、ビジネスメールに関しての統計情報を一つ。

メールを送る際の署名。署名をつけてメールを送ることは、ビジネスマナーの
1つとしては当たり前のことですが、

その署名は会社でしっかり統一されているのか?

というのが今日の記事。もちろんURLや電話番号の記載ミスは
もってのほかですが、

企業で統一されているかされていないかは
会社のブランディングにかかわるもの。

人事や総務の方は、この情報を知った上で、ビジネスマナーの研修を
行うと、より内容に深みが出るのではと思います。


アイ・コミュニケーションは2010年6月8日、同社の運営する「ビジネスメールの教科書」の閲覧者に対して実施した「ビジネスメールの署名に関する意識調査」の結果を発表した。有効回答数は166名。調査期間は2010年5月1日~31日。

調査によると、「あなたの会社ではメールの署名が統一されていますか」との質問に対し、「統一されていない」と回答した人は64%で、過半数にのぼることがわかった。以下、「統一されている」28%、「わからない」8%の順となっている。

同社ではこの結果から、企業の6割以上でビジネスメールの署名が統一されておらず、個人が自由に設定していることがうかがえるほか、「わからない」と回答した1割弱は、会社から署名の統一を指示されていないのではないか、と分析。その結果、個人が設定している署名と企業イメージにギャップが生まれ、そこから企業のブランディングが壊れる危険性がある、としている。


[参照:「ビジネスメールの署名は企業で統一するもの?――アイ・コミュニケーション調べ」 gooニュース]

経営課題としての「人材育成」の重要度はどのくらい?

タイトルの件、株式会社アルーが調査をされました。

実に82.7%と、8割の人が、人材育成の必要さを感じているというデータです。


アルー株式会社 「“ゆとり”“氷河期”の世代傾向から見る人材育成のこれから」実態調査の結果発表について(40-59歳人材育成担当者による人材育成課題実態調査)


 この度、今後の人材育成のあり方について考えるために、アルー株式会社(代表取締役社長 落合文四郎、東京都 新宿区)は、従業員数500名以上の企業の人事・総務部門等にて「人材育成」「人材開発」「社員教育」業務に携わる40歳-59歳を対象に、人材育成における現在の課題や就職氷河期以降に就職した若手中堅社員の傾向などについて実態調査を実施しました。

 本調査では、経営課題としての「人材育成」の重要度について、約8割以上が「重要度が高い」と答えました。また、人材育成の課題として優先順位が高い対象については「幹部候補の育成」が最も高く、次いで「ゆとり世代の育成」、「女性社員の育成」という結果となりました。その具体的な理由については、企業内の人員構成の変化や、働き方の変化等があがりました。

 次に、昨今の人員構成の大きな変化として注目される「ゆとり世代」は、 「就職氷河期世代」と比較して育成の難易度にどのように影響しているかを聞きました。すると、約7割の人材育成担当者が「難しくなった」と回答しました。さらに、「ゆとり世代」の社員に共通する傾向については、数値の高かった順に「叱られ慣れていない」、「競争意識が低い」、「言われたこと以上のことは実行しない」となりました。これらの傾向による育成への影響は、「これまで社会人以前に身についている部分への対策を強いられている」といったコメントが目立ちました。ゆとり世代と同様、就職氷河期世代の社員の傾向についても聞いたところ、「何事も真面目に一生懸命取り組む」、「言われたこと以上のことは実行しない」、「集団の中ではおとなしい」の順で高い数値となりました。育成への影響は「特にない」、「育成しやすい」といったコメントが多い一方で、チーム意識やチームワークに対する懸念もあがっていることがわかりました。

 最後に、昨今叫ばれている「組織を活性化するリーダーシップの必要性」について、リーダーシップ開発の鍵となる階層について聞きました。その結果、およそ2人に1人が「中堅社員層(7-10年目)」・「主任-新任管理職層」を選びました。その理由については、「リーダーシップは、早いうちからの開発が必要」、「次世代の担い手として、中堅-新任管理職層のリーダーシップが必要」といったコメントが目立ちました。

 これからの日本企業の成長には若手中堅社員のリーダーシップが必要不可欠です。彼らが職場でリーダーシップを発揮するために人事側に求められることは、ゆとり世代と就職氷河期世代の時代背景や傾向を理解し、これまで以上に彼らに期待を示し、彼らの強みを活かしたリーダーシップ開発を行っていくことではないでしょうか。


■ 調査結果 抜粋 ■

□「人材育成」は、あなたの会社の経営課題として、どのくらい重要視されていますか。
 ・重要度が高い(82.7%)
 
□あなたは、どの階層に対するリーダーシップ開発が鍵だと感じますか。(複数回答)
 ・中堅社員層(50.3%)
 ・主任-新任管理職層(47.3%)



[参照:アルー株式会社調査「“ゆとり”“氷河期”の世代傾向から見る人材育成のこれから」 ValuePress!]



つきつめると、未来のリーダーの育成というのが今の経営課題なのかもしれません。

国内eラーニング市場規模は?

研修市場に携わる人であれば、eラーニングというものも1つ把握しておかなければ
いけません。

eラーニングのことは良く分からないという人に向けて、
eラーニング市場の統計データを1つ。


 ミック経済研究所は10月27日、eラーニング市場の現状と展望に関する調査結果を発表した。それによると、国内eラーニング市場の2007年度の規模は推定319億円で、前年比26.2%拡大した。2008年度以降も平均成長率26%で引き続き伸び、2012年度には1000億円に達する見込みだという。
 実際の市場のポテンシャルはこれよりさらに大きいと同社は見る。企業研修、予備校、学習塾、外国語会話、資格試験、生涯学習などの市場を総合すると、全体で約5000億円の規模になると見込んでいる。
 同市場を3つの事業分野に大別すると、2007年度はコンテンツ開発/販売関連事業が最も大規模で、全体の41.3%を占めた。運用/サービス関連事業が34.1%、システム関連事業が24.6%だった。しかし今後は、ASPやSaaSなどを利用したアウトソーシングの広まりで、運用/サービス関連事業の比率が次第に高まり、2012年度には全体の57.0%に達するという。
 今回の調査では、衛星通信やインターネットを使って受講する「リアルタイム型」、パソコン上のCD-ROMなどで自学自習する「スタンドアロン型」、インターネットで教材の配信やテストを行う「オンデマンド型」、リアルタイム型とオンデマンド型を組み合わせた「同期・非同期併用型」の4つを対象とした。「ニンテンドーDS」などのゲーム機向け学習ソフトウエア市場および関連機器市場は調査対象から外した。



参照:国内eラーニング市場規模は319億円、12年度には1000億円へ 日経BPnet]

2010年6月28日月曜日

新入社員「スパルタ研修」ってどうなんだろうという批判

今日は記事をためてたので、かなりのスピードで更新しています(笑)

でもこれが今日最後の投稿。

少し記事自体は古いですが、新人研修の時期でもあるかと思うので、
過去にBiglobeであった記事を転載します。


過酷な新入社員研修の様子がテレビで放送され、「ブラックすぎる」などと批判されていた「餃子の王将」の王将フードサービスがサイト上に釈明文を掲載した。内容が「誤解を受けやすかった」とし、「無難な研修では学生気分を脱却できない」などと研修の真意を説明している。
2010年4月11日、情報番組「TheサンデーNEXT」(日本テレビ系)で、同社新入社員研修の様子が放送された。携帯電話からテレビ、新聞、タバコも禁止。朝は6時半からランニングを行い、夜は23時に消灯。研修では、ことあるごとに怒号が飛び交う――。



スピーチで絶叫、涙流して抱き合う
 神奈川県の山中にある施設で、軍隊のような生活を5日間送る。挨拶などの接客基本動作や、オリジナルの「王将体操」などで合格点を取らないと修了が認められない。
 その中でも特に強烈なのが、3分間の「私の抱負」スピーチだ。他の社員の前で「私の抱負は1年後チーフになり、店長になることです。絶対になります!」などと絶叫。「70点 合格!」と言われ、最後には役員と涙を流して抱き合う。まるで自己啓発セミナーのようだ。



放送後、ネットで話題になり、2ちゃんねるには
「なんだこの絵に書いたようなブラックは」
「アメリカ海兵隊の入隊訓練の映画を思い出した」
などと書き込まれた。「餃子の王将」の業績がいいことから「これやって黒字だしつづけてるんだから仕方が無いだろ」といった書き込みもあったが、批判的なものがほとんどだった。



[BIGLOBEニュースより転載]






人材育成を考える教育担当者向け情報ブログ

地域密着型の人材育成!地域活性化に貢献、Ustreamスタジオも

タイトルの件、ユニークな記事なので掲載します。





地域に即した経営や課題への対応に力を発揮する「ソーシャル・アントレプレナー(地域経営人)」の育成・誘致を目的に行っているとのこと。





企業や大学、市民団体などをターゲットにしてるとのことなので、地域に特化した営業をかかえる企業などには参考になるかもしれません。






八王子の通信機器メーカー「エイビット」(八王子市南町)は6月1日、企業や大学、市民団体などをターゲットにした多目的施設「エイビットスクエア」(同、TEL. 042-655-7355)を開いた。 同施設は地域密着型の人材育成センター。「八王子に知を集結させ、世界に通じるビジネスを生み出そう」と、同社の檜山竹生社長や多摩ニュータウン・長池公園エリアで地域活性化に取り組むNPO法人「フュージョン長池」の富永一夫理事長が中心となり、昨年5月ごろから設立に向けて準備を進めてきた。 目指すのは、地域に即した経営や課題への対応に力を発揮する「ソーシャル・アントレプレナー(地域経営人)」の育成・誘致。周辺地域で働く人や学生、行政関係者などが相互に交流を図ることができる場としての役割も果たす。同社社屋の1・2階部分に、打ち合わせスペースや50~80人規模の講義などが行える多目的ホール、図書館、自習コーナーなどを開設。専属のスタッフが常駐し、ヘルプデスクとしての機能や企業間、企業と学生の間などを結ぶコーディネーターなどとして働く。 通常は同社の展示スペースやミーティングスペースなどとして使うが、事前に申し込むことで一般も利用可能。既に市が50歳以上の人を対象に行っている起業支援プログラム「はちおうじ志民塾」の講義会場としての使用が決まっている。「昨年までは、市の複数の公共施設で開講されていたが、今年度から全講義がエイビットスクエアで開講されることになった」とスタッフの宮代さん。 ただ、利用規約に関してはまだ調整を図っている段階。「初年度はテストマーケティングとして、利用者のご意見などを伺いながら、次年度をめどに内容を確定していきたい」という。 大学などと協力し、インターネットを使ったオンデマンド講義やアーカイブ化なども進めていく。施設内には動画配信サービス「Ustream(ユーストリーム)」のスタジオにもなる「USREAM STUDIO HACHIOJI」を設け、1日に市長などを迎えて行った開所式の模様は、実際にネットを通じてライブ配信した。今後は地下に専用スタジオを設置する計画も進める。「映像系の企業や学生などの皆さんにご活用いただきたい」と宮代さん。





[参照:「八王子に人材育成拠点-地域活性化に貢献、Ustreamスタジオも」

八王子経済新聞]




社員研修情報ブログ

情報システム部門の人材育成プログラムにはこれだ!

マイコミジャーナルから、タイトルに関する記事見つけました!





企業にとって、経営になくてはならなくなったITをうまく活用していくために、


その活用方法を指南するベンダの役割というものが非常に重要となっていきます。





特に情報システム業界の人は、知っておく必要がある記事かと思います。









社団法人日本コンピュータシステム販売店協会(JCSSA)は、6月8日、東京・内幸町の帝国ホテルにおいて、JCSSAサマーセミナーを開催。そのなかで、経済産業省の支援のもと、社団法人コンピュータソフトウェア協会(CSAJ)との協力で推進している「情報システムの取引者育成プログラム」について、その概要を明らかにした。情報システム取引者育成プログラムは、情報システムの信頼性向上とトラブル防止のために用意された制度で、情報システム取引のリスク、法的知識を有す人材を育成することを目的としている。講師を務めた情報システム・ソフトウェア取引高度化コンソーシアム委員兼取引意識向上策検討ワーキンググループ主査であり、CSAJ常任理事の板東直樹氏(アップデートテクノロジー 代表取締役社長)は、「このプログラムは、ベンダやシステムインテグレータが、情報システムの専門家としての説明責任を果たすこと、公平で適切な契約実務を実現すること、さらに、ユーザーとの協働によるプロジェクトを推進することで、信頼性の高いシステム構築を実現するとともに、システム構築に際して、ベンダとユーザーとの間で発生しやすいトラブルを回避できる人材の育成を狙っている」とした。プログラムは、制度説明会、研修講座、修了テストの3段階で構成。経済産業省作成のe-Learningコンテンツの内容を学び、その習熟度を修了テストで判定し、合格者には修了証を発行する仕組みとなっている。プログラムの策定に当たっては、JCSSAおよびCSAJの会員企業による合同契約検討委員会構成メンバーを軸として、コンテンツワーキンググループ、制度ワーキンググループで活動を開始。2007年4月には、ベンダとユーザーの間での契約提携や変更管理手順に至るまでの取引ルールやモデルプロセスや契約に関するドキュメントを例示した「モデル契約第一版」を、2008年4月には、ITの専門家がいない中小企業などを対象にシステム構築を行うベンダが活用することを前提とした「モデル契約追補版」を公表し、これらの活用に即した教育プログラムとしている。「モデル契約第一版およびモデル契約追補版では、これまでの情報システム構築のトラブルに関する判例をもとに、ベンダに求められる義務や契約すべき内容、またはユーザーの義務などを網羅しており、ベンダとユーザーの役割と論点が整理されたものとなっている。これにより、適切な形態の契約が選択でき、特有の問題に対応できる契約手順が提供される」という。研修では、業界を取り巻く課題と留意すべき行動指針、法的な責任、契約手順といった内容が盛り込まれ、「ベンダの法的責任の正しい理解と、契約上のリスクを回避する契約テクニックを習得することができる」とした。なお、同プログラムは、今年7月から実施に移す予定であり、午前9時から午後5時30分までの1日をかけて講習とテストを実施する。費用はJCSSAおよびCSAJ会員企業は1万8,000円、会員外は3万6,000円。講師には、モデル契約第一版およびモデル契約追補版の策定にも関わったブレークモア法律事務所の所属弁護士があたり、「多くの判例を理解している弁護士により、直接教育が行われるという点でも効果が高いものになる」としている。修了者の認定は3年間の期限となっており、更新後は5年期限となる。





[参照:「現場のトラブルに対応できる人材を! 情シス人材育成プログラムの概要が発表」

マイコミジャーナル]




企業の人材育成に関してのブログ

アニメでビジネスマナー?!新感覚の研修講座

前回のeラーニングの話題に続き、yahooニュースで見つけました!

今回はアニメを使ったオンライン講座という新サービスの記事。



こういう学び方もありかもしれませんね!





ソフトバンク クリエイティブが、社会人のマナーの基礎知識をアニメで習得するオンライン講座「アニメDEマナーレッスン短期集中ゼミ」を開講。PCのほかiPadやiPhoneでも利用でき、移動中も学習できる。



「アニメDEマナーレッスン短期集中ゼミ」は、学研が提供するオンライン講座「アニメDEマナーレッスン」をさらに短期間で集中して身につくようにしたオンライン講座。「ビジネスマナー」「テーブルマナー」「弔事のマナー」の3講座に分かれており、各レッスンには学習後の確認テストがあり、学習内容が身についたかどうかを確認しながらマナーの基礎を学ぶ内容になっている。



同講座はPCだけでなく、iPadやiPhoneなどでも最適化されたウェブブラウザを通して学習することが可能。それぞれの学習履歴の同期が取れるので、自宅のパソコンで途中まで学習し、続きを通勤・通学中にiPadやiPhoneで学習することもできる。利用料金は1講座あたり30日コースで700円、90日コースで1,500円となっている。同サイトではレッスンの一部を動画で公開しているほか、各コースとも第1~3レッスンまでは無料で学習でき、そちらで体験してから申し込むことが可能だ。

[参照:「社会人マナーをアニメで習得「アニメDEマナーレッスン短期集中ゼミ」」
YAhooニュース]

PCだけでなく、iPhoneやiPadにも対応しているところがいいですね!





社員研修情報日記

e-ラーニング研修は導入したほうがよい!7割以上の人が効果を実感

タイトルの件、少し古い記事ですが参考になるのではと思い、載せます。





3年前のデータなので、状況は変わっていますが、社員の成長の機会を


増やすという意味で、企業がeラーニングを導入する意味を感じるデータ


になるかと思います。






コンテンツの増加と受講者の広がりによって再び注目されているeラーニング。企業でも研修に活用するケースが増加している。そこで、実際に活用したことのある立場から、eラーニングの利用目的と利用意向について調査した。 今回の調査は2007年12月21日~12月23日で行い、全国の20歳以上のビジネスパーソン1,051人(20~29歳 24.2%、30~39歳 24.8%、40~49歳 25.4%、50歳以上 25.6%)から回答を得た。 まず、会社で実施する研修を除き、自主的に自己啓発に取り組んでいるか尋ねたところ、54.3%が取り組んでいないと回答。全体の半数以上がこのように答えていることから、自己のキャリアアップを実現するために会社から与えられるもの以外で自らの意思によってスキルの向上を図る人は少ないことがわかった。 それでは、自主的に自己啓発を行っている人はどのようなことをしているのか。自主的に自己啓発に取り組んでいる人にその方法を尋ねたところ、場所や時間を選ばずに学習できる「読書」「インターネット検索」と回答する人が多かった。しかし、同じようにPCがあれば場所や時間を選ばずに学習ができ、かつ自分のペースで進められるeラーニングは19.6%と書籍やネット検索に比べると利用者が少なく、まだあまり普及していないようだ。次に、社内研修でeラーニングを利用したことがあるか尋ねたところ、約3割の人が「利用したことがある」と答えており、それをポジション別にみると管理職に就いている人のうち48.2%は利用していることがわかった。企業変革のキーマン層といえる中間管理職は会社から求められることも多いことから、その知識蓄積のためeラーニングを積極的に活用しているという状況がうかがえる。 また、受けたことのある人にその内容を覚えているか尋ねたところ7割以上の人が「覚えている」と答えたことから、社内研修にeラーニングを活用することが非常に有効であることがわかった。 会社以外でスキルアップを行わない社員にとっては、企業が実施している研修だけで自己啓発に取り組んでいる可能性があることから、このような有効な手法は企業側も積極的に取り入れ、より研修の効果を上げるための工夫が必要になるだろう。どのようなeラーニングを行なっているのだろうか。eラーニングの内容を尋ねると、コンプライアンス(62.3%)や情報セキュリティ(51.0%)など、企業側が社員に認識していてもらいたい内容に対してeラーニングを活用しているケースが多いことがわかった。 しかし、社内研修としてeラーニングを活用する際に望むことを尋ねてみると「自分が学習したい内容が用意されている」と回答した人が66.7%いることから、企業側が提供している内容には満足していないことがわかった。 より効果的にeラーニングでの研修を行うためには、まず、社員が学習したい実務に直結した内容の研修を増やし、効果を最大化するために、疑問や質問に答える双方向性や繰り返し復習できることが望まれている。また、音声や映像を利用したクリエイティブなコンテンツによって、飽きずに楽しく学習できる機会を与えることも必要であることがわかった。 eラーニングを活用して社員の自己啓発を促し、受講した内容を継続して実務に活かすためには、企業の研修担当者による工夫がより一層求められている。





[参照:「企業のeラーニング研修、7割以上の人が効果を実感」

CNET]






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