2010年7月21日水曜日

20代の男性はタイムマネジメントに興味がない??

タイトルの件で、「そういえば・・・」と思わせられるブログ記事を発見!


■ 20代男性は時間管理に興味がない?

この仕事をしていて感じるのですが・・・ 若い世代(たとえば20代)に限って
いえば、「時間管理を真剣にやろう」と考えている人は、圧倒的に女性が多い
と感じます。(もちろん例外もありますが)


こういうと語弊があるかもしれませんが・・・
男性は(特に若いうちは)「残業すれば何とかなる」という意識がありますし、
ちょっと勘違い系の「残業してでも仕事を間に合わせる俺ってカッコいい」と
いう思い込みがある場合すらあります。

概して、若い男性は 「俺ってすごい」という根拠のない自信を持つもの。
そういう心理と「時間管理をやりたがらない心理」には、何か共通するもの
があるような気がしています。

このあたりは、まだまだ研究の余地がありそうです。


ちなみに、男性も30代、40代になると、仕事の忙しさから時間管理の
必要性を感じる人が増えてきます。それなら、早くからやった方がいいん
ですけどね。 (・・・と、昔の私に言ってやりたいです(笑) )


[参照:「20代男性は時間管理(タイムマネジメント)に興味がない?」 ブログ:時間管理術研修所]



たしかに手帳をつけてとか、googleカレンダーなどのスケジュールツールを
使ってスケジュール管理はしていますが、たいてい予定通りにはいきません。

作業レベルの仕事は家でやったりしているのを考えると、これができるのも
若いうちなのと、まだできる範囲内の仕事量だからなのかなと。

上記にもあるように、部下の管理やプロジェクトをいくつも持つようになると
自転車操業的なやり方には限界来るかもしれません。

若いうちからタイムマネジメントは意識していきましょうという投稿でした!

電話対応をあなどるなかれ!電話対応研修の必要性に関して

電話対応は、自分が新人のときの研修で

「受けた電話は会社の代表という意識を持って」

と先輩方から教わった気がします。

今回ご紹介する記事では、その電話対応の必要性を痛感させられる内容です。


インターネットが普及しはじめたころ、電話はコミュニケーション手段としての役割を終え、徐々に減ってくるのでは、という見方がありました。ところが、子供からお年よりまでがメールを活用するようになっても電話でのコミュニケーションは広く使われています。

それどころか、WEBサイトを見て、わからないことがあれば電話をかける、という行動がいまや一般的になっているのです。

さらに、店頭販売をしのぐとも言われるネットショッピングでも、同じような状況にあると言われています。

サイズや色、在庫など商品についての質問や、注文方法、発送などについての問合せ、果てはクレームまで、お客様から電話をいただく機会は多くなる一方です。

ところが、ネットショッピングの場合、店舗を出す手軽さから、電話応対を始めとするバックヤードの準備が整わないまま出店しているケースがあります。

その結果、電話対応の質が悪く、せっかくお客様から問合せをいただいたのにお客様を失うケースや、誤解からクレームに発展するケースが後を絶ちません。

そんなに時間やお金をかけなくても、電話応対研修や教育、トレーニングはできるようになってきました。

この原因は、「電話応対はできて当たり前」という意識もあります。確かに、ただ電話に出て話をするだけなら誰にでもできますし、特別なスキルなど必要ありません。

しかしながら、「お客様からの電話に確実に対応し、ビジネスチャンスにつなぐ」となると、話は別です。失礼のない言葉遣いや、お客様の話を聞き、わかりやすく説明するスキルなどいくつかポイントがあります。決して難しいことではありませんが、対面の接客と同様にトレーニングが必要なのです。

今の時代、ビジネスチャンスはどこにでも転がっているものではありません。せっかくのよい商品やサービスであっても、ほんのささいなことでビジネスを失っていることがあるかもしれません。日々のその積み重ねは売上にも影響にも少なからず影響します。

「うちはコールセンターじゃないから」「社員が数人で電話を取っているだけだから大丈夫だろう」などと考えている方も多いと思いますが、お客様から見れば、「コールセンター」であろうが、社員による電話応対であろうが同じです。

WEBサイトの集客をじっくり考えるのと同じように電話応対も大切なコンタクトポイントとして見つめ直すことが大切なのではないでしょうか。


[参照:「ネット通販における電話応対研修の必要性とは」 ブログ:市場通信の電話応対研修]



特に、通販業者などのところは、なるべく経費をかけたくないので、
電話対応などに関しては、電話を受ける個人の人にまかせてしまいがち。

電話対応も一つの販促策。ここをこだわることで、売上は大きく変わるのかも
しれません。

そういう意味では、電話対応研修も売上強化策の一つだと思わされる記事でした。

コーチングでは人材が育たない!?

人材育成というのが各企業の経営課題として危機感を募っている昨今、
流行している研修テーマの1つに「コーチング」があります。

その「コーチング」に関しての記事があったので、抜粋します。


―― コーチングの問題を指摘されていますね。

 針生 ええ、コーチングでは解決策にならないのですよ。特に若手については。

コーチングというのは上司が若手とか中堅の社員たちの相談に細かく対応し、「君は何をやりたいのか」などと励ましているわけでしょう。しかし、最近のゆとり世代のような若手は自意識が過剰であり、「君のゴールはここだ」と明言して、引っ張ってやらないと。

日産自動車はコーチングで成功していることで有名ですね。そこでは上司が部下の強みとか弱みをしっかり指摘し、どこに向かうべきかをうまく示して、成功しているようです。最もダメなのは若手の甘い自己認識を放置することです。会社が何を求めているのか、そこをしっかり決めて、理解させるようにしないといけません。

ミドルアップダウンの消滅

 ―― 針生さんの目から見て、日本企業の人材育成での問題点はどこでしょう。

 やはりホワイトカラー職のミドルでしょうか。大企業で最も人材が質的に不足しているのはミドルのホワイトカラーです。これを育てることが簡単ではない。技術者は求められるスキルがしっかり分かります。だから、育てやすい。ホワイトカラーは営業職とか、企画職でしょう。ここは明確な育成方法がないから、難しいのです。

 日本企業の強さはホワイトカラーのミドルにありました。「ミドルアップダウン」という言葉がありましたが、それが消えつつある。以前は米国的なトップダウンがもてはやされたが、それもうまくいかない。ここを何とか解決していかないとだめです。

 ―― クレイアではミドルの調査もされていますね。

 毎年、ビジネスパーソン1000人調査というのをやっています。昨年の調査ではやはり、管理職であるバブル入社組の問題点が明確になっています。

 2005年当時の20歳代の若手向けの調査と比較しても、2009年には「頼りにならない」「面倒を見てくれない」との回答が2~2.5倍に増えていますよ。昨年ぐらいから、バブル入社組が大量に管理職になっていることが影響しているのでしょう。

 リーマンショック後の景気悪化で、自らの業績目標の達成を優先し、部下の面倒を見ていられないということなのでしょうか。

課長になれないバブル世代が組織に沈滞生む

 ―― バブル世代の処遇は難しい課題になっているようです。

 課長になれれば、良いのですが、バブル入社組は大量採用だったので、課長になれない層もたくさんいます。課長補佐のようなポジションにつけられています。そうすると、どうしてもモチベーションが落ちてきますよね。日本の企業の組織において、沈滞感を生んでいます。

 そして、バブル世代の次は「就職氷河期世代」ですよね。この世代も課長になれないバブル入社組を見ています。だから、意欲が落ちている。

 もう1つ特徴的なことがあります。就職氷河期世代は長い間、部下が入って来なかったので、自分で何でもかんでもやる習慣ができています。後輩のゆとり世代に任せるのかどうか。ここで重要なのは自分でやるより、人にやらせることの大切さを上司が理解させられるのかどうか。


プチバブル世代を見極めよ

 ―― ゆとり世代についてはどう思われますか。

 中学校からゆとり教育を受けた世代が今年春に新社会人になりました。ただ、その前の世代も、大きな問題になるかもしれません。ゆとり教育を一部でも受けている層であり、私は「プチバブル世代」と呼んでいます。

 2006年から2008年に大学を卒業し、入社した若手です。この間だけは日本企業が業績改善のために、ものすごく採用を増やした。楽に入社できた人も多い。ですから、この世代が本当に優秀な人材として活躍するのか。企業はそこを見ていく必要があるのではないでしょうか。

 ゆとり世代はやはり、草食系であり、なかなか難しそうです。父親がリストラされるのを見てきた世代であり、安定志向が高まっている。村上ファンドとか、ライブドアとかを見てきたから、出る杭は打たれることをよく分かっている。もう1つ問題なのは自己認識が甘いことでしょうか。自分の能力を回り以上に高く評価してしまう傾向があることです。個性尊重教育の影響がくっきり出ています。

東大から何人採用できたは自慢にならない

 ―― ゆとり世代が入ってくる以上、新卒採用がこれから一段と重要になりそうですね。

 ゆとり世代は甘やかされています。ですから、なぜ、この会社を選んだのかを聞くと、「自分の話しを一番よく聞いてくれたから、入りたくなりました」なんて言っています。他社では「自分の意見に反論されたから、嫌になった」とね。

 昔はリクルーター制度がしっかりしていました。それが機能していたから、学生を見極めることができました。今はそうではないでしょう。採用がうまくできないから、新人を育てることがさらに難しくなっています。特に重要なのは褒めてばかりいてもダメということです。

 入社したばかりの若手をどう厳しく育てていくのか。そこを人事部がしっかり考えないといけません。東京大学から、今年は何人採用できた、なんていうのは自慢にもなりません。

 ―― 厳しく育てたら、辞めてしまいませんか。

 そうかもしれません。厳しくするにも、若手にしっかりと仕事をさせないと。昔の企業は余裕があって、若い連中にも、「おい、お前、少しやってみるか」だったわけですが。それが成果主義の影響で難しくなっている。若手が失敗すれば、それで仕事が回らなくなりますしね。

 しかも、ゆとり世代だから、なおさら、大丈夫か、という感じになります。疑似的に若手に失敗させる研修が必要かもしれません。ゆとり世代はなぜか、自分たちは優秀だと誤解していますしね。


負け組を復活させるサイバーに学べ

 ―― 成果主義でうまく若手を育てるような企業はあるのでしょうか。

 サイバーエージェントは学ぶべき企業でしょう。人材を社内にとどめておくということではうまくやっています。

 ビジネスですから、社員は勝ったり、負けたりするでしょう。成果主義だと勝ち組と負け組に分かれやすいのです。サイバーは負け組にも、次のチャンスを与えて、復活させる仕組みができています。ここがポイントです。成果主義では上から2割が勝ち組になっているケースが多い。真ん中の6割が、上を目指すはずだったのに、ここの意欲が落ちている。まるで「負け組」かのような感じです。

 後はソフトバンクに注目していますね。あそこは中堅は中途採用、若手はプロパーという組織構造になっています。中途採用の中堅が、新卒の若手をうまく育てているのではないでしょうか。


[参照:「コーチングで若者は育たない」 日経ビジネスオンライン]



「受身社員と能動社員」、「バブル世代とゆとり世代」「成果主義」
など議論のテーマになりそうなキーワードが多々ありました。

人材を育成するというのは、企業の永遠のテーマであり、
サービスや商品と一緒で、時代や景気の変動に伴って、
その指導方法や研修内容は変化させていかなければいけないのかも
しれません。

その変化を柔軟に取り入れることができる企業が将来の勝ち組企業になるのでしょう。

オフィス2010の「BIスキル検定」とは?マイクロソフトと人材派遣会社による協業

タイトルの記事が、プレスリリースでありました。

派遣社員に限らずですが、仕事で役立つスキルがないと
職になかなか就くことができないこの市況の中、

OAのこういう資格を設ける意味というのは大きいと思います。


マイクロソフトは2010年6月15日、人材サービス会社のパソナグループと、人材の育成強化で協業する、と発表した。

 企業の IT 活用促進と新たな雇用機会創出が目的で、企業経営層の意思決定をサポートする BI(Business Intelligence)に秀でた人材の育成を強化する。

 両社は、BI スキル向上や実践に役立つ「Office 2010」向けテンプレートや手法などのコンテンツを共同で開発、Web サイト経由で提供する。

 また、パソナグループは、同グループの派遣登録者に対してこれらコンテンツのオンラインセミナーなどを実施するほか、Office ソフトの基本操作スキルから経営支援に繋がる応用技術のあることを証明する「BI スキル検定」を、マイクロソフトの監修のもとで創設する。

 両社はこの協業で、今後1年間に3,000名のパソナグループ派遣登録者が「BI スキル検定」を受講できるよう取り組む。

[参照:「マイクロソフト、オフィス2010の「BIスキル検定」開始」 YOMIURI ONLINE]


今回は、派遣社員にまずは広めていくとのことでしたが、今後新人研修や、
企業の昇給基準の1つとして設けるなど、様々な活用が見出せそうな資格です。

OAというのは、ビジネスシーンでは必須のスキルなので、
OAスキルを客観的に評価できる資格として普及していって欲しいなと思います。

製造業の人材育成について。日印ビジネスを考える。

今回は、今中国とならんで注目されているインド市場に関して。

最近の、カンブリア宮殿でもありましたが、
iPadの制作関係者の3人1人がインド人という話もちらっと
聞いたぐらい、インドの人材に関しては、今注目なのかと
個人的には思っております。

そんな中での今回の記事です。


「日本企業とのコラボレーションは具体的にどのような形を考えているか」「製品開発のための特定のパートナーはいるか」――。5月26日、JICA研究所(東京都新宿区)で行われたBOP(Base of the Pyramid)層向けの簡易冷蔵庫「チョットクール」の開発に携わったインドの大手財閥「ゴドレジ」のゴパラン・サンドラマン副社長によるビジネス講演会で、参加者から次々と質問が投げかけられた。

熱心に質問し、サンドラマン副社長と議論を交わしたのは、新興国ビジネスのヒントを得ようと集まった日本企業の関係者ら79人。サンドラマン副社長は「今後、さらに品質を向上させてコストを削減することを考えており、日本がそのための技術を持っていれば、積極的にコラボレーションしたい」などと答えた。

VLFMの手法でニーズをつかむ

BOPは、年間所得が3,000ドル未満の開発途上国の低所得者層。世界中で約40億人が相当するといわれており、将来的な「ボリュームゾーン」として彼らを対象としたビジネスが世界的に注目されている。

「チョット」はヒンディー語で「少し」の意。チョットクールは、コンプレッサーも冷媒も使用していない、容量43リットルの小型冷蔵庫で、重さ7.8キログラムと持ち運びにも適している。5~15度での保存が可能で、価格は3,250ルピー(約7,150円)~3,500ルピー(約7,700円)。8月に発売を予定している。インドで販売されている冷蔵庫は最も安い価格帯でも6,000ルピー(約1万3,200円)で、インド人の80パーセント以上は冷蔵庫を所有していないという。

サンドラマン副社長は、JICAが2007年から支援している「インド製造業経営幹部育成(Visionary Leaders for Manufacturing :VLFM)プロジェクト」に参加、プロジェクトで学んだ、金魚鉢の中に飛び込んで初めて金魚の生態を理解できるという「金魚鉢理論」に基づいた手法でチョットクールの開発に取り組んだ。

その手法とは、BOP層が暮らす地域に何度も通って潜在的なニーズをつかむこと。その過程で、彼らは毎日、または隔日で必要な食材を購入するため、冷凍機能や大容量の冷蔵庫は不要で、15平方メートルほどの家に住んでいることからコンパクトさが求められていることなどに気づき、チョットクールの開発につながったという。

伸び悩む製造業を人材育成で支援

インドは、新興国BRICs(ブラジル、ロシア、インド、中華人民共和国)の一員として世界の注目を集めている。しかし、経済成長はサービス業などが中心で、雇用効果の大きい製造業は伸び悩んでいる。

インド政府は「製造業の競争力強化」を重点政策として、GDPに占める割合を16パーセント(2009年度)から25パーセント以上に高めることを目指しており、JICAに支援を要請。筑波大学の司馬正次名誉教授をプロジェクトのチーフアドバイザーとして迎え、研修を通じた人材育成システムの確立を目的としてVLFMプロジェクトが始まった。

プロジェクトの目的は、製造業の経営手法をインドの製造業の幹部に伝え、業界の変革を担うビジョンを持ったリーダーを育てること。CEO(最高経営責任者)コース、上級幹部経営コース、中級幹部経営コース、中小企業育成コースの4コースで構成されており、製品のコンセプトづくりからアフターサービスまでを含めた総合的な「ものづくり」に重点を置いている。

さらに詳しくは・・・

[参照:「製造業の人材育成支援でBOPビジネスのモデルも開発(インド)-研修を通じて日印のビジネス情報交換も-」 jica]

“デキる”と思わせるビジネスメールの書き方とは?

ビジネスメールという、今の時代お客様や取引先とのコミュニケーションツール
として当たり前のメールに関する記事。

「デキる」という部分が興味をそそったので、発信します。

是非ご参考ください!



“デキる”メールは何が違う?

では基本のメールからさらにステップアップするには、どうすればいいのでしょうか?早速具体的なテクニックを見ていきましょう。

■相手の心をつかむメールの3原則、「KST」
■メールの冒頭から法人名・フルネームの名前で書く
■私的なことを冒頭で「短く」書く
■ほめられても謙遜しない
■相談・愚痴メールは受容して聞く
■「ここだけの話」を聞きだすには、自分から失敗や醜態をさらけだす
■「お礼をしたい」と言われたら、「こうして欲しい」とはっきり書く
■お中元、お歳暮等のお礼メールは画像添付で


最初の「KST」とは、「K=共感・尊重、S=賞賛、T=丁寧」を表しています。相手の心を掴むには、まず「相手の言いたいことに共感し、尊重する。そしてその意見・行動を賞賛し、丁寧にその意見を書く」ことが大切。受け取った相手がどう感じるかを考えて文面を練ってみましょう。送る相手にもよりますが、相手との距離を縮めるには、自分の近況を少し付け加えたり、お礼のメールには画像を添付するのも効果的です。また相手の名前を「法人名・フルネーム」で書くのは、同じ名字の人がいた場合の混乱を避ける意味でも便利ですね。

<“上手い”メールはどんどん真似てみよう!>

毎日大量のメールを送信する場合は特に、よく使う文面をあらかじめテンプレートとして用意しておくと便利です。また、自分が“上手い”と感じたメールの文面は、どんどん真似てみるのもオススメ。特に「お詫び」のメールは難しいので、自分が受け取った際に印象が良く感じたお詫びメールはぜひ参考にしてみましょう。

<適当になりがち?「件名」の付け方>

メールの書き方というと、つい本文の書き方にばかり目がいきがちですが、実は相手が一番最初に目にするのが「件名」です。こちらのエントリーによれば、効果的な件名を付けるポイントは次の通りです。

■具体的に書く
■文字数は20文字程度に抑える
■「緊急」「重要」などを付記して注意を促す

件名は、簡潔にまとめつつも具体的にするのがポイント。例えば臨時休業のお知らせメールの場合なら、「お知らせ」よりも「臨時休業のお知らせ」が適切です。件名が具体的でないと、他のメールに埋もれて見落とされてしまったり、場合によっては迷惑メールのように見えてしまうかもしれません。また、特に重要な内容や急ぎの場合は、件名に「重要」「緊急」などと書き添えておくと効果的です。「件名だけでどんな内容なのか想像がつく」のが理想ですね。

[参照:「印象も効率もアップさせたい!“デキる”ビジネスメールの書き方」 はてなブックマークニュース]

「第11回 ビジネスコンプライアンス検定」の受付は7/11まで!

ビジネスコンプライアンス検定というものがあるとのことです。

教育成果を測定するものとして非常に有益と評判の資格みたいです。

企業活動における法律や規則に関する内容の試験であるので、
できることなら職種に限らず、予備知識として入れておきたい
内容ですね。

ご興味のある方は、是非受験を!



サーティファイコンプライアンス検定委員会が主催する「第11回 ビジネスコンプライアンス検定」の受験申し込みを、2010年7月11日まで受け付けている。検定は全国主要10都市で8月1日に行われる。



この検定は、法律や規則に従って企業活動を行うことを意味する「コンプライアンス経営」の根幹となる法律知識をもった人材の育成を目的としている。初級はビジネスパーソンとして必要な基礎的な法律知識などを問い、上級では経営の推進者として必要とされる実践的な知識、高度な法律知識などについて出題する。検定料は、初級が5200円、上級が7500円。詳細や申し込み手続きはホームページまで。


また、初級、上級受験者それぞれを対象とする参加費無料のオープンセミナーが2010年6月27日と7月10日に実施され、講師は、同検定委員会・委員長をつとめる郷原信郎氏(名城大学教授)のほか、新日本有限責任監査法人の大久保和孝氏、郷原総合法律事務所の新倉栄子氏が担当する。


検定の受験者を対象としたアンケートによると、企業がコンプライアンス教育を推進するうえで、「ビジネスコンプライアンス検定」が有益だと答えた人は74%にのぼり、教育成果を測定するのに最適だとする意見も出ているという。同検定を企業で導入するケースも増えているそうだ。

[参照:「「ビジネスコンプライアンス検定」申し込み受付中 郷原信郎講師の無料セミナーも開催」 biglobeニュース]

新聞発行部数が減少している??

新聞の発行部数が特にアメリカで減っているみたいです。

インドや中国といった、今成長中の経済圏では増えているとのことで、
この辺からも国の勢いを感じますね。

日本もそれほど減っていないみたいですが、
紙媒体のweb化が進む昨今、徐々に減少していきかもしれませんね。

社会人になってから日経新聞などを読むようになる習慣が
ビジネスマンになる第一歩なのかと思っている自分にとって、
この辺の変化も非常に残念です。



先進国を中心に、新聞の発行部数が減り始めている。

 OECD(経済協力開発機構)レポートよると、OECD加盟国では2007年-2009年の3年間でこぞって新聞の発行部数を減らしてきている。以下のグラフのように、米国では30%、英国では21%、そして日本では15%と、2007年以降、新聞発行部数が大幅に減ってしまったのだ。


ただしOECDに加盟していない中国やインドでは新聞の発行部数が増えており、世界的に見れば発行部数は減っていない。だが英国や米国のような新聞先進国では、読者離れによる新聞崩壊が迫ってきているのである。

 特に深刻なのは米国である。発行部数の急減と、広告主離れ、景気後退などが重なって、新聞紙広告売上高が急減し、これからも大きな回復が期待できないからだ。同じOECDレポートのグラフによると、米国の新聞は売上高のうち87%も広告売上に依存していた。その広告売上が急落し続けているのだから、大変なのだ。ちなみに、英国の新聞は広告売上依存率が50%、日本の新聞は35%となっている。

米国を中心に先進国では、新聞産業が斜陽化してきているのだが、日本は安泰とみられることもあるようだ。OECDレポートを紹介しているアイルランドの新聞記事では、日本は世界で最も熱心な新聞読者を抱えた国で、1000人のうち有料新聞を購読している人が526人もいると伝えている。これは世界でトップで、その後を458人のノルウェー、400人のフィンランド、362人のスウェーデンが続いている。米国はわずか160人で、オーストラリアは116人、イタリアは90人である。

 こうした熱心な読者に支えられて、世界の発行部数ランキングでトップ10の新聞のうち5紙が、日本の新聞が占めているそうな。そして、発行部数が世界トップの新聞も、約1000万部の日本の読売新聞となる。数字だけで判断すると、日本は新聞天国に見えているのかも。


[参照:「新聞発行部数の減少率、2007年以降で米国が 30%、英国が21%、日本が15%も減少」 ブログ:BLOGOS]


人材を育てる!研修に関してのブログ
研修太郎のブログ
研修関係の情報ポータルサイトをめざすブログ

タイムマネジメントのコラム

タイトルの件、見つけました。

タイムマネジメントの記事はなかなか出てこないので、
今回は参考になりそうなブログ記事を。


おはようございます。 月曜日の朝ですが、どのような時間を過ごされているでしょうか?
今日は早朝から今週に予定されている研修の準備をしております

 ・ 月曜日の某社社内カレッジの研修テーマは 『タイムマネジメント』

 ・ 火曜日には某社 『配属前研修』

 ・ 木曜日には再度『プランニング研修』

もちろん、この間を縫ってアポイントメントや諸々の資料作成・打ち合わせ等々が入っておりまして

「う~ん・・・なかなかのスケジュールだなぁ」 と、スケジュール帳を見ていて頭が混乱してくることもあります

1日は24時間、文字通り時間は限られているのですが、これをどのように使うかは人それぞれです

度々、ブログや研修でも申し上げていますが 『有限な時間は無限の使い方がある』 のです 

頭が混乱してきた時、私が着目するのは 『仕事の重要度』 です

重要度を図る基準としては色々ありますが、YASの場合は、以下のような基準で見ることが多いです。

 ○ 関係者への影響度
 ○ その件に関わる方々の人数
 ○ さらにその先にいる方々への影響

「80億人の笑顔に貢献する」という弊社のミッションは、ここにも関連してくるのです

ビジョンやミッションを持つことと、タイムマネジメント

一見余り関係のない事項かと思われるかもしれませんが、実はかなり関係があるのですね

皆さんは限られた時間を有効に使うために、どんな工夫をされていますか?


[参照:「タイムマネジメント」 コラム・事例 [All About プロファイル]]

特に新入社員は必見!―ビジネスメール「1の法則」

先の新入社員研修の話題に続いて、次はビジネスメールの話題。

恥ずかしながら、私も初めて知ったのですが、『ビジネスメール「1の法則」』
といういわゆるフレームワークみたいなものがあるようです。

非常に参考になるかと思いますので、ご紹介します。


メールを送った相手から、早く返信が欲しい時に威力を発揮するのが1の法則。そのポイントは、次の3つです。



1つのメールに用件は1つ 1つのメールに複数の用件を盛り込むと、早く回答できるものとそうでないものが混在することになります。そうすると、早く回答ができるものまで、後回しや、回答を忘れてしまうことにつながります。1メール1件にすることで、回答しやすくなるのです。



1画面に収まる工夫 メールを開いて情報量が多いと、「この件は時間がかかりそう」という印象を持ちます。反対に1画面に収まっていれば、「すぐに対応できる」と感じ、対応しやすいのです。



1往復半で完了 送り手(用件)→受け手(回答)→送り手(お礼メール)というシンプルなやり取りが目指すイメージです。しかし、受け手が判断しにくいメールや、確認、質問が出るメールでは、複数回のやり取りが必要になります。相手が判断しやすい、回答しやすいメールを作成することを意識することで、やりとり回数を減らすことができます。



 1の法則で工夫が必要なのは、「1往復半で完了」できるメールです。1対1はもちろんですが、1対多の時(連絡事項など)にこのメール作成の方法が威力を発揮します。



1対多のメールでは、読み手の注意を喚起し具体的に何をすればよいのかを明確に伝えなければなりません。



次の点に留意しましょう。



見落とし防止:件名に、このメールが誰に関係あるのかを明記何をすればいいのか:対応が必要な人が、具体的に何をすればよいのかを明記



注意喚起:添付ファイルを見てもらうために、見落としがちな点に注意喚起(冷蔵庫の例など個別例を明記)



対応後のアクション:メール返信を依頼し、対応してもらえたかを確認いかがでしょうか?これで、必要な人と1往復半のメールのやり取りができ、関連する機器の取り扱い上の見落としが減らせ、なおかつ、当日出社する間違いを防げるのです。



 このように、行動を取って欲しい相手を具体化し、その相手の行動をイメージした上でメールを作成すると、より伝わりやすくなります。相手の行動をイメージしたメールを作成するためには、3つのコツがあります。



自分が困ったネタをストックしておく

日頃から観察力を磨いておく

要約力を身につける



[参照:「業務連絡に効果を発揮――ビジネスメール「1の法則」」 誠 Biz.ID



新入社員に限らず、いまいちど見直したいですね。

6つのコツ!気が利くビジネスメールの極意

またまたまたビジネスメールです。

今回も「誠 Biz.ID」の記事から!

[参照:「気が利くビジネスメール――新入社員のための6つのコツ」 誠 Biz.ID]


一部抜粋してメモらせてもらいます。


メール作成、3つの基本ポイント

件名:相手の判断や行動につながること。緊急度、返答の有無、期限などがひと目で分かるように。

本文の論理性:結論が明確、5W3Hが明確、短文、個条書き、客観的、ヌケ、モレ、ダブりがないなど。

ひと目で見やすいか:レイアウトは左寄せ、1行全角30~35文字、段落で改行。


 新入社員の指導であれば、上記の3つのポイントが意識できるようになれば合格点と言えます。しかし、誠 Biz.IDの読者であれば、もうワンランク上も期待します。そこで、さらなる応用を3つご紹介しましょう。


発信者情報、1の法則、言葉づかい

 それは以下の3つです。

A:受信トレイを意識した「発信者情報」
B:1の法則
C:言葉づかい
 まずは受信する相手の受信トレイを意識した「発信者情報」から。企業担当者間でやり取りされるメールの発信者情報は、次の4つが一般的です。

企業名+個人名
個人名
企業名
社員番号

 発信者情報は、担当者が自由に設定出来るのであれば、「企業名+個人名」の表記が最もお勧めです。というのも、日に数百通メールを受信する人は、受信トレイの「発信者情報」と「件名」を見て、優先順位を決めてメールに対応します。その際に、企業名や個人名だけのものは、広告メールや迷惑メールと混同し、見落とす可能性があります。

 しかし、「企業名」「個人名」「件名」の表記は、日頃から意識している仕事の進捗(どの仕事がどのような状況になっていて、自分が何をする段階かなど)を想起しやすいため、優先的な処理を受ける可能性が高くなります。

 早いレスポンスが得られれば、メールを送った側にもメリットが生まれます。相手の判断のしやすさを意識することで、相互にメリットがあるのです。

 続いて「1の法則」。要は、相手が判断しやすい、回答しやすいシンプルなメールを作成することです。メールを送った相手から早く返信してほしい時に威力を発揮するほか、やりとり回数を減らすことにつながります。

1つのメールに用件は1つ:1つのメールに複数の用件を盛り込むと、早く回答できるものとそうでないものが混在することになります。そうすると、早く回答が出来るものまで後回しになったり、回答を忘れたりします。回答を確実にもらうためにも、1件1メールが有効です。
1画面に収まる工夫:メールを開いて情報量が多いと、「この件は時間がかかりそう」という印象を持ちます。反対に1画面に収まっていれば、「すぐに対応できる」と感じ、対応しやすくなるのです。
1往復半で完了:送り手(用件)→受け手(回答)→送り手(お礼メール)というシンプルなやり取りが目指すイメージです。しかし、受け手が判断しにくいメールや、確認、質問が出るメールでは、複数回のやり取りが必要になります。
 1の法則はまた、メール内容の検索にも威力を発揮します。例えば「送信者情報」で検索したとき、1つのメールで1つの案件だけを書いていれば件名だけで判断できます。しかし、案件がいくつも書かれているメールは、件名から判断がつかず、本文を確認しなければなりません。後のことを考えても、用件を絞り、見やすくしておく工夫は有効なのです。




改めて見直しておきたいものです。

ビジネスメールの署名は統一されてますか?6割の企業で未統一。

今日は、ビジネスメールに関しての統計情報を一つ。

メールを送る際の署名。署名をつけてメールを送ることは、ビジネスマナーの
1つとしては当たり前のことですが、

その署名は会社でしっかり統一されているのか?

というのが今日の記事。もちろんURLや電話番号の記載ミスは
もってのほかですが、

企業で統一されているかされていないかは
会社のブランディングにかかわるもの。

人事や総務の方は、この情報を知った上で、ビジネスマナーの研修を
行うと、より内容に深みが出るのではと思います。


アイ・コミュニケーションは2010年6月8日、同社の運営する「ビジネスメールの教科書」の閲覧者に対して実施した「ビジネスメールの署名に関する意識調査」の結果を発表した。有効回答数は166名。調査期間は2010年5月1日~31日。

調査によると、「あなたの会社ではメールの署名が統一されていますか」との質問に対し、「統一されていない」と回答した人は64%で、過半数にのぼることがわかった。以下、「統一されている」28%、「わからない」8%の順となっている。

同社ではこの結果から、企業の6割以上でビジネスメールの署名が統一されておらず、個人が自由に設定していることがうかがえるほか、「わからない」と回答した1割弱は、会社から署名の統一を指示されていないのではないか、と分析。その結果、個人が設定している署名と企業イメージにギャップが生まれ、そこから企業のブランディングが壊れる危険性がある、としている。


[参照:「ビジネスメールの署名は企業で統一するもの?――アイ・コミュニケーション調べ」 gooニュース]

経営課題としての「人材育成」の重要度はどのくらい?

タイトルの件、株式会社アルーが調査をされました。

実に82.7%と、8割の人が、人材育成の必要さを感じているというデータです。


アルー株式会社 「“ゆとり”“氷河期”の世代傾向から見る人材育成のこれから」実態調査の結果発表について(40-59歳人材育成担当者による人材育成課題実態調査)


 この度、今後の人材育成のあり方について考えるために、アルー株式会社(代表取締役社長 落合文四郎、東京都 新宿区)は、従業員数500名以上の企業の人事・総務部門等にて「人材育成」「人材開発」「社員教育」業務に携わる40歳-59歳を対象に、人材育成における現在の課題や就職氷河期以降に就職した若手中堅社員の傾向などについて実態調査を実施しました。

 本調査では、経営課題としての「人材育成」の重要度について、約8割以上が「重要度が高い」と答えました。また、人材育成の課題として優先順位が高い対象については「幹部候補の育成」が最も高く、次いで「ゆとり世代の育成」、「女性社員の育成」という結果となりました。その具体的な理由については、企業内の人員構成の変化や、働き方の変化等があがりました。

 次に、昨今の人員構成の大きな変化として注目される「ゆとり世代」は、 「就職氷河期世代」と比較して育成の難易度にどのように影響しているかを聞きました。すると、約7割の人材育成担当者が「難しくなった」と回答しました。さらに、「ゆとり世代」の社員に共通する傾向については、数値の高かった順に「叱られ慣れていない」、「競争意識が低い」、「言われたこと以上のことは実行しない」となりました。これらの傾向による育成への影響は、「これまで社会人以前に身についている部分への対策を強いられている」といったコメントが目立ちました。ゆとり世代と同様、就職氷河期世代の社員の傾向についても聞いたところ、「何事も真面目に一生懸命取り組む」、「言われたこと以上のことは実行しない」、「集団の中ではおとなしい」の順で高い数値となりました。育成への影響は「特にない」、「育成しやすい」といったコメントが多い一方で、チーム意識やチームワークに対する懸念もあがっていることがわかりました。

 最後に、昨今叫ばれている「組織を活性化するリーダーシップの必要性」について、リーダーシップ開発の鍵となる階層について聞きました。その結果、およそ2人に1人が「中堅社員層(7-10年目)」・「主任-新任管理職層」を選びました。その理由については、「リーダーシップは、早いうちからの開発が必要」、「次世代の担い手として、中堅-新任管理職層のリーダーシップが必要」といったコメントが目立ちました。

 これからの日本企業の成長には若手中堅社員のリーダーシップが必要不可欠です。彼らが職場でリーダーシップを発揮するために人事側に求められることは、ゆとり世代と就職氷河期世代の時代背景や傾向を理解し、これまで以上に彼らに期待を示し、彼らの強みを活かしたリーダーシップ開発を行っていくことではないでしょうか。


■ 調査結果 抜粋 ■

□「人材育成」は、あなたの会社の経営課題として、どのくらい重要視されていますか。
 ・重要度が高い(82.7%)
 
□あなたは、どの階層に対するリーダーシップ開発が鍵だと感じますか。(複数回答)
 ・中堅社員層(50.3%)
 ・主任-新任管理職層(47.3%)



[参照:アルー株式会社調査「“ゆとり”“氷河期”の世代傾向から見る人材育成のこれから」 ValuePress!]



つきつめると、未来のリーダーの育成というのが今の経営課題なのかもしれません。

国内eラーニング市場規模は?

研修市場に携わる人であれば、eラーニングというものも1つ把握しておかなければ
いけません。

eラーニングのことは良く分からないという人に向けて、
eラーニング市場の統計データを1つ。


 ミック経済研究所は10月27日、eラーニング市場の現状と展望に関する調査結果を発表した。それによると、国内eラーニング市場の2007年度の規模は推定319億円で、前年比26.2%拡大した。2008年度以降も平均成長率26%で引き続き伸び、2012年度には1000億円に達する見込みだという。
 実際の市場のポテンシャルはこれよりさらに大きいと同社は見る。企業研修、予備校、学習塾、外国語会話、資格試験、生涯学習などの市場を総合すると、全体で約5000億円の規模になると見込んでいる。
 同市場を3つの事業分野に大別すると、2007年度はコンテンツ開発/販売関連事業が最も大規模で、全体の41.3%を占めた。運用/サービス関連事業が34.1%、システム関連事業が24.6%だった。しかし今後は、ASPやSaaSなどを利用したアウトソーシングの広まりで、運用/サービス関連事業の比率が次第に高まり、2012年度には全体の57.0%に達するという。
 今回の調査では、衛星通信やインターネットを使って受講する「リアルタイム型」、パソコン上のCD-ROMなどで自学自習する「スタンドアロン型」、インターネットで教材の配信やテストを行う「オンデマンド型」、リアルタイム型とオンデマンド型を組み合わせた「同期・非同期併用型」の4つを対象とした。「ニンテンドーDS」などのゲーム機向け学習ソフトウエア市場および関連機器市場は調査対象から外した。



参照:国内eラーニング市場規模は319億円、12年度には1000億円へ 日経BPnet]